【2019年最新版】LINE@も統合へ！企業向けLINE公式アカウント統合に関する情報まとめ！
日常のコミュニケーションツールとして浸透しているLINE。企業のマーケティング活用も増加傾向にある一方、複雑なサービス体系や高額な固定費から、二の足をふんだ法人担当者の方もいるでしょう。しかしこの度、法人向けLINEアカウントが統合され、料金もかなり手頃になりました。今回の記事は、新旧サービスの違いを解説します。
■目次
- 複数メニューが存在したLINEの法人向けアカウントが「LINE公式アカウント」として統合！
- 新「LINE公式アカウント」は2019年4月18日いつから提供開始！移行スケジュールは？
- 新LINE公式アカウントの料金体系は？
- 【現在のアカウントプラン別】移行時に選択できる料金プラン
- 結局、アカウント統合によって何が変わるの？
- まとめ
複数メニューが存在したLINEの法人向けアカウントが「LINE公式アカウント」として統合！
「LINE公式アカウント」や「LINE@」など、ソリューションごとに複数種類あった法人向けアカウントが、2018年12月より1つに統合され、「LINE公式アカウント」として生まれ変わりました。
引用元：LINE資料「LINE@サービス統合および移行について」
これまでの法人向けアカウントは、「LINE公式アカウント」「API型公式アカウント」「LINE ビジネスコネクト」「LINEカスタマーコネクト」「LINE@」の5種類となっており、友だち上限数や一斉配信可否などの機能に違いがありました。
引用元：LINEアカウント2018年7月-2018年9月媒体資料
現在は5種類すべてが「LINE公式アカウント」に統合され、シンプルなサービス体系へ一新。誰でも作成できる「未承認アカウント」、所定の審査を通過した「認証済みアカウント」、認証済みアカウントの中で特に有料で特別な審査を通った「プレミアムアカウント」の3つの種別のみとなります。アカウントを作成したいけれど、どれが合っているのか分からないと悩むことも無くなりそうです。
引用元：LINE公式アカウント2018年12月-2019年3月媒体資料
また、従来はアカウント種別で差があった「できること、できないこと」は、ほぼなくなります。具体例を挙げると、LINE@のフリープランではリッチメッセージやリッチメニューが使えない、属性別のターゲティング配信ができないなど機能に制限がありました。しかし、新プランではメッセージ種類の制限がなくなるなど、どのプランでも共通してできることが増えています。詳細は下表をご覧ください。
引用元：http://blog-at.line.me/archives/52626249.html
基本機能に加え、別途申し込みや審査が必要なオプション機能が用意されています。求めている機能を柔軟にカスタマイズすることで、より細やかなニーズに対応できる仕組みです。アカウント種別のシンプル化や機能の充実は朗報ですが、気になるのはやはり料金です。次項にて詳しく説明します。
引用元：LINE公式アカウント2018年12月-2019年3月媒体資料
新「LINE公式アカウント」は2019年4月18日から提供開始！
新しいLINE公式アカウントは、2019年4月18日に正式に提供が開始されました。 では、すでに旧アカウントを利用している企業は、今後どのような流れでサービスを移行するのでしょうか。
アカウントの移行作業ができるのも2019年4月18日から
LINE＠の利用者には、2019年4月18日以降に「LINE公式アカウント」への移行手続きの案内がユーザー管理画面に届き、任意のタイミングで移行手続きを行います。5月中旬～下旬頃からすべてのLINE＠アカウントでサービス移行ができるようになり、2019年8月19日時点でサービス移行が行われていない場合、強制的にLINE公式アカウントへの強制サービス移行が実施されます。
引用元：https://www.linebiz.com/lineat_migration/
2019年5月中旬～下旬頃にはすべてのLINE＠アカウントでLINE公式アカウントへのサービス移行が可能となる予定です。
サービス移行が行われていないLINE＠アカウントに対しては、2019年8月19日～9月30日の間に、順次LINE公式アカウントのフリープランへ強制移行されます。
既存プラン利用者は、2019年春頃に新サービスへの移行手続きを
全アカウントで新プランへの移行が可能になっても強制的に移行されることはなく、ユーザー側での操作が必要となります。移行完了までは旧プランにてアカウントの利用が可能ですが、2019年9月30日以降は新旧混合ではなく新プランのみの提供となります。
なお、移行前の旧プランにて利用中であっても、移行期間中に管理画面などのインターフェースが新サービスのものへ変更になります。しかし、移行費用がかかる、友だちが引き継がれない、ランダムIDが変わる、認証済みアカウントの再審査が必要ということは一切ありません。 新サービスへの移行に伴い廃止・休止する機能はありますが、円滑な移行手続きとなるようサービス統合についての資料が豊富に用意されています。よくある質問などに目を通すとイメージが湧きやすいかもしれません。
アカウント移行に必要な準備
LINE公式アカウントへの移行手続きを行うにあたり、必要な準備を確認しておきましょう。ポイントは２点です。
１点目は、しばらくアカウントが使えなくても問題ないタイミングを選ぶことです。アカウント移行には最大で数十分ほどかかる場合があります。メッセージの配信などは事前に済ませておき、時間に余裕をもって移行手続きを行いましょう。
２点目は、複数人でアカウントを運用している場合、手続きの前にアカウント移行のタイミングや、移行によって起こることを管理者全員に周知することです。アカウント移行中・移行後は、「LINE@MANAGER」と「LINE@アプリ」の操作はできません。今までの管理画面は使えなくなるので、アカウント移行時に案内される「Web版管理画面」のURLと「管理アプリ」を共有しておきましょう。なお、iOS版管理アプリは現在準備中ですので、Web版管理画面かAndroid版アプリを利用する必要があります。
新LINE公式アカウントの料金体系は？
無料から利用可能なLINE@に対して、LINE公式アカウントは最低でも月額250万円の利用料が必要であったため、利用したくても機能に制限のある無料アカウントを選択せざるを得ないこともあったと思います。
しかし、企業向けアカウントの統合に伴い、料金体系も大きく変更。比較的導入しやすい価格となります。
引用元：LINE公式アカウント2018年12月-2019年3月媒体資料
基本的な料金体系は、「アカウント種別ごとの月額固定費＋メッセージの配信通数に応じた従量課金」となります。無料で送れるメッセージ数を超えた場合は従量課金制となり、超過通数によって月額固定費に加算されます。
この点は統合前とあまり差異がないように見受けられますが、最低月額固定費が大幅に下がったことが大きな特徴です。
前述の通り、従来は数百万円から数千万円もの月額利用料が設定されていましたが、新プランへ移行したことで固定月額利用料は最大でも15,000円で利用可能になりました。利用状況により月単位でダウングレードなどのプラン変更も可能です。
スタンダードプランの場合の従量課金額
メッセージ配信数に応じた従量課金学について、スタンダードプランの場合の料金表をご紹介します。
無料メッセージ上限となる45,001通目より、下表の通り従量課金額が設定されています。多く送るほど1通あたりの単価は安くなります。
引用元：LINE公式アカウント2018年12月-2019年3月媒体資料
フリープランは従量課金という料金設定自体がないため、無料メッセージを1,000通送った場合は翌月まで送信できません。ライトプランは、送れば送るほどお得という料金設定ではなく、追加1通あたり5円と従量料金は固定されています。以下は、無料通数を超過した場合に具体的にいくらかかるのかをプランごとに試算した図です。同じ1,000通でも月や年単位で考えると、従量課金料金に大きな差が生じます。
引用元：http://blog-at.line.me/archives/52626249.html
追加で送信できるメッセージ数の設定について
ライトプラン、スタンダードプランの無料メッセージ数を超えて送るには、所定の手続きをしてメッセージ数の上限を設定しなければいけません。上限には制限が定められているため、具体的に何通まで送信できるかは、これから設置される予定のお問い合わせ窓口に連絡する必要があります。
引用元：LINE資料「LINE@サービス統合および移行について」
関連記事：【2018年度】LINE＠とLINE公式アカウントの違い・特徴・機能まとめ
【現在のアカウントプラン別】移行時に選択できる料金プラン
新しい公式アカウントに移行する場合、どのプランを選択するのか選べるのかは気になるところでしょう。新しい公式アカウントに移行する場合、どのプランを選択するのか選べるのかは気になるところでしょう。
現在LINE@でフリープランを利用している場合は、そのままフリープランに移行されます。
対して有料のベーシックプラン、プロプラン、プロ（API）プランを利用している場合、サービス移行の際に新しい有料プランのフリープラン、ライトプラン、スタンダードプランから選べます。
違う料金プランに変更した場合、新プランの適用は即時行われますが、支払いは移行が完了した翌月から発生します。
引用元：LINE資料「LINE@サービス統合および移行について」
なお、自身で移行手続きを行わないと、8/19～9/30の間にLINE@で利用中の料金プランに関わらず強制的にフリープランに移行されるのでお気をつけください。
結局、アカウント統合によって何が変わるの？
5つあった企業向けアカウントは、新プランに統合され何が大きく変わったのでしょうか。あらためておさらいしてみましょう。
1.機能のアップデート
レポート機能の拡充
企業アカウントだからこそ欲しかったレポート機能が拡充します。具体的には、メッセージ配信数やクリック数を数値化したメッセージレポート、友だちの増減を分析できる友だち数レポート、タイムライン投稿に対するユーザーのインプレッション数やクリック数などのタイムラインレポートが挙げられます。対象顧客や潜在的なニーズを把握しやすくなり、より求められるものとマッチする施策を実施可能となります。
複数人とのチャット機能
LINE@でのみ利用できたユーザーとの1：1トークが、すべてのアカウントで利用可能になります。さらには、複数のユーザーグループとチャットができる「1：複数」も実現。双方向のコミュニケーションがより円滑になりそうです。
全プランに全てのサービスを標準装備
上位アカウントでしか使えなかったリッチメニューやビデオメッセージ、特定のターゲットに宛てるセグメント配信などが全てのプランで利用可能になります。
2.パートナーの拡充
これまでも運用代行や開発支援はありましたが、提供会社をより簡単に見つけられるようになる予定です。また、サポートがより受けやすくなるようパートナーの拡充が予定されています。
3.料金プランの改定
料金の高さから手が届かなかった企業も導入しやすい料金体系へ変更となりました。また、5つあった企業向けアカウント別に定められた複雑な料金体系が、シンプルで分かりやすい料金体系へ生まれ変わりました。
補足：メッセージのカウント方法について
これまでは、1吹き出しが1メッセージとしてカウントされていました。例えば、3つの吹き出し（テキスト、スタンプ、画像など）を使うと3通×有効友だち数が送信数として計算されていたのです。これまでは、1吹き出しが1メッセージとしてカウントされていました。例えば、3つの吹き出し（テキスト、スタンプ、画像など）を使うと3通×有効友だち数が送信数として計算されていたのです。
しかし新プランでは、1回の配信で3吹き出しまでは1メッセージとしてカウントする方法へ変更となっています。
まとめ
LINEの日本国内の月間アクティブユーザーは実に7,600万人。その内、毎日利用しているユーザーは85％に上ります。生活のインフラとして定着しつつあり、ビジネスでの活用が期待されます。今回の企業向けアカウント統合とそれに伴うサービスの変更は、企業のLINE導入の追い風となるのではと注目されています。今後もビジネススタイルに合わせた新機能の追加やアップデートが行われるとみられ、動向から目が離せません。
【若年層のSNS利用状況関連の調査まとめ】
近年、すべての世代においてインターネット利用時間が増加しており、特に若年層は「テレビよりネット動画」、「新聞よりネットニュースをよく利用する」傾向が強くなっています。
さらに、10代20代の若者は検索エンジンよりもSNSで情報収集する人が多く、ニュースから交通情報まで、Twitterなどリアルタイムで生の声が反映されるメディアを好んで利用するようです。
本記事では、こういったインターネットやSNSの利用状況に関するデータをまとめ、若者に焦点を当てて考察していきます。
1. 若年層のSNS利用状況について
伸び続けるデジタルメディアの接触時間
- 調査機関： 株式会社ビデオリサーチ
- リリース日： 2018年5月28日
- 調査対象期間： 2018年1月25日～2月9日
- 調査対象者： 対象エリア（東京・大阪・愛知・高知）に住む15歳～69歳の男女個人
出典：博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所 「メディア定点調査2017」
メディア総接触時間（週平均1日あたり）は、昨年より18分増加し、過去最高の396分となりました。テレビや新聞などのマスメディアは毎年減少傾向に。一方でデジタルメディアは、以下の通り長時間化に拍車がかかります。特に携帯電話／スマートフォンに対するメディアイメージは、「仲間との話題に必要」「習慣」「役立つ」へと変化したことが後押しの一因と考えられています。
携帯電話／スマートフォン 12.9分増
パソコン 7.3分増
タブレット端末 4.9分増
インターネットの利用状況の変遷。若年層と他年代との違いは？
- 調査機関：総務省 情報通信政策研究所
- リリース日： 2017年7月7日
- 調査対象期間：2016年11月26日～12月2日
- 調査対象者：13歳から69歳までの男女1,500人
10～20代はテレビよりネット利用時間のほうが長い
2016年11月に、総務省によって行われた「情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」の結果では、すべての年代においてテレビ視聴時間は年々減少、逆にインターネット利用時間は増加傾向にあります。
10代20代に限ってはインターネット利用時間がテレビ視聴時間を上回っており、2012年の調査結果の1.2～1.4倍という高い値です。
ソーシャルメディアの利用状況
インターネット利用時間のうち、10～20代はソーシャルメディアに費やす時間がほかの世代に比べ圧倒的に多く、特に女性でその傾向が顕著です。
全世代含めて7割以上の人が、なんらかのソーシャルメディアを利用していますが、なかでもLINE・YouTubeは利用者が多く、10~30代の利用率はどちらも9割前後。また10～20代は、ほかの年代よりTwitter利用率が高く6割前後、Instagramも10代の3割、20代の4割以上が利用しています。
詳しい調査結果は以下をご覧ください。
調査結果URL：http://www.soumu.go.jp/main_content/000492876.pdf
スマートフォンにおけるSNSの利用実態。各サービスに対する意識の違いとは？
- 調査機関：株式会社JTB総合研究所
- リリース日： 2017年12月12日
- 調査対象期間：2017年9月25日～9月26日
- 調査対象者：首都圏・名古屋圏・大阪圏に住む18歳から69歳までの男女 10,000名のうち、プライベートでスマートフォンを利用し、過去1年以内に1回以上の国内旅行（日帰りも含める）をしたことがある1,030名
10～20代が利用するSNSは各種すべて増加傾向
スマートフォンで利用しているSNSの数を年代別に調査した結果によると、若年層がスマートフォンで利用するSNSの数は4つ以上が男女ともに6割前後となっており、複数のSNSを使い分けるのは当たり前になっています。
それぞれのSNS利用率は、前年2016年度の調査で減少傾向にあったFacebookが10～30代男性の間で回復傾向。Twitterは、自身での投稿やキャンペーンシェアなどに利用されることが多く、10～20代男女ではともに回復傾向にあります。
Instagram利用率は40代女性を除くすべての層で上昇していますが、特に若い女性に対しては圧倒的な人気で、29歳以下の女性の利用率は6割を超えています。写真がきれいで見るのが楽しいことや、情報収集に便利だという意見が多く、コミュニケーションツールとしてより情報ツールとして利用している人が増えているようです。
利用するSNSごとに発信内容を変える
SNSの種類別にどんな自分を表現したいかを調査した結果では、若年層で圧倒的人気のInstagramにおいては、自分らしさや個性を表現する場としてとらえている人が多く、「ちょっとしたハレの日の自分自身を表現したい」という意識を持って発信する人が多いと推察されています。投稿するために普段とは違う行動をしたり、欲しいものや食べたいものよりインパクトを優先したりと、インスタ映えを意識した行動も表れています。
また、Twitterは本音を語るための場として「ちょっとした思いやつぶやき」「ネガティブ発言や愚痴」など等身大の自分を発信する内容が多いようです。対して、LINEやFacebookは、明確な傾向は見られませんが、連絡などコミュニケーションツールとして利用する人が多いと思われます。このように、利用するSNSごとに、見せたい自分や発信したい内容を使い分けている人が多いようです。
詳しい調査結果は以下をご覧ください。
調査結果URL：https://www.tourism.jp/tourism-database/survey/2017/12/smartphone-2017/
10代に突出して人気のサービスは「Twitter」「SNOW」
- 調査機関：株式会社ジャストシステム
- リリース日： 2017年5月10日
- 調査対象期間：2017年4月26日～4月30日
- 調査対象者：15歳～69歳の男女1,100名
若年層のSNS利用傾向として、他年代で利用率の高いFacebookの利用率が低く、反対にTwitterの利用率が高い点が挙げられます。また画像メインのSNSとして、InstagramよりSNOWのほうが10代に人気が高く、約半数の49%が利用していると回答しています。対するInstagramの利用率は、43%です。10代女性に絞ると、SNOWが74%、Instagramが68%となっており、どちらも特に女性に人気が高いことが分かります。
自撮り写真に動物の耳や鼻などを合成したり、目を大きくする加工をしたりして可愛く「盛れる」のが根強い人気の理由でしょう。また動画の加工も手軽にできるため、友だち同士で交換するなど「遊び」として楽しめるのも10代にとっては魅力が大きいようです。
詳しい調査結果は以下をご覧ください。
調査結果URL：https://marketing-rc.com/report/report-monthly-20170510.html
10代は同一SNSに複数アカウントを持つ人が6割も！ 15～49歳対象「若者のスマホ利用実態調査」
2017年3月に行われたビッグローブによる「スマホ利用実態調査」によると、同一のSNSにおいて複数のアカウントを持ち使い分けているという人は全体の46％。10代では、なんと6割以上となっています。
「オンとオフを切り替えたい」、「趣味限定のアカウント」、「人間関係の愚痴を吐き出すため」など、理由はさまざまですが、普段の自分とは別の一面を使い分けたいと考える若者が多いということかもしれません。
詳しい調査結果は以下をご覧ください。
調査結果URL：http://www.biglobe.co.jp/pressroom/info/2017/03/170328-1
10～20代女性の「ソーシャルメディアに対する意識と使い方」
- 調査機関：株式会社博報堂DYメディアパートナーズ
- リリース日： 2017年6月20日
- 調査対象期間：2017年1月26日～2017年2月10日
- 調査対象者：15～69歳の男女2,496名
株式会社博報堂では、毎年メディアへの接触状況を調査分析する「メディア定点調査」が行われています。2017年度の調査結果によると、SNSが暮らしに欠かせないと答えた人の割合は10代20代が突出して高いです。
参考：http://www.hakuhodody-media.co.jp/column_topics/column/media_environment/20170920_19228.html
またSNSを通じて友人や知人がシェアした情報に触れたり、SNSから得た情報がきっかけでテレビを見たりする人も10～20代が飛びぬけて高く、若者にとってSNSは行動に影響を与える大きな存在であることがうかがえます。
詳しい調査結果は以下をご覧ください。
調査結果URL：http://www.hakuhodody-media.co.jp/column_topics/column/media_environment/20170920_19228.html
2. 動画・ライブ配信コンテンツ利用状況
動画SNS「Tik Tok」 若年層の認知度は半数超え
コマーシャルでも時折目にすることが多くなった動画SNS「Tik Tok」。2018年8月の調査結果では、全体の認知度は38.2％でした。年代別で見ると、10代の認知度は実に65.4％、20代との認知度平均は56％と2人に1人は知っているSNSへと成長。特徴的なのは、視聴のみならず投稿経験のあるユーザーが実に6割を超え、利用者参加型の傾向が強まっています。
調査結果URL：https://mmdlabo.jp/investigation/detail_1726.html
マイナー受けが強み？10代はネットテレビ視聴経験者が4割以上
- 調査機関：株式会社ジャストシステム
- リリース日： 2016年9月13日
- 調査対象期間：2016年8月31日～8月31日
- 調査対象者：15歳～69歳の男女1,100名
2016年8月調査結果では、10代のスマートフォンユーザーの4割以上がスマートフォンでテレビを視聴しているとのこと。2017年9月の同調査では、動画の視聴デバイスはスマートフォンという人が最多という結果になったようです。元SMAP3人による、72時間生放送が話題となった「AbemaTV」も、10代では半数近くが利用経験ありと回答しています。
詳しい調査結果は以下をご覧ください。
調査結果URL：https://marketing-rc.com/report/report-monthly-20160913.html
10代の3割以上が地上波テレビ視聴アプリを利用
- 調査機関：株式会社ジャストシステム
- リリース日： 2016年12月7日
- 調査対象期間：2016年11月30日～12月2日
- 調査対象者：15歳～69歳の男女1,100名
スマートフォン利用者のうち、TVerやNHKオンデマンドなどの地上波テレビ視聴アプリの利用率がもっとも高いのも10代。2015年11月の調査結果では15.7％だったのが1年後に約31％とほぼ倍増しており、急激な拡大を遂げています。
詳しい調査結果は以下をご覧ください。
調査結果URL：https://marketing-rc.com/report/report-monthly-20161207.html
10代の半数近くが動画コンテンツを毎日視聴
- 調査機関：株式会社ジャストシステム
- リリース日： 2017年6月28日
- 調査対象期間：2017年6月9日～6月16日
- 調査対象者：15歳～69歳の男女1,100名
SNSやYouTubeなど動画投稿サイトの無料コンテンツを視聴している人のうち、「毎日見る」という人は全体の約24％。10代に限定すると約46％と半数ほどとなっています。スマートフォンでの視聴が9割とのことから、「空いた時間に動画を見る」ということが習慣化しているとも考えられます。
詳しい調査結果は以下をご覧ください。
調査結果URL：https://marketing-rc.com/report/report-video-20170628.html
10代女性に聞いた！生配信アプリ、どれ使ってる？
- 調査機関：株式会社マイナビ
- リリース日： 2017年4月3日
- 調査対象者：10代女性
http://official-blog.line.me/ja/archives/64794733.html#live
「SNSでのコミュニケーションはリアルタイムで」が10代の最新トレンド。Instagramのライブ配信機能や、LINEで「SNOW風」に加工した動画を配信できる「LINE LIVE」などの人気が高いようです。スマートフォンという気軽に取り出せるツールで、友人とリアルタイム動画を共有するというのが、遊び兼コミュニケーションの一環ということなのでしょう。
詳しい調査結果は以下をご覧ください。
調査結果URL：https://teenslab.mynavi.jp/column/trend-teen-live-app.html
関連記事：Instagramの新機能「ライブ配信」を徹底解説！ユーザーとのリアルタイムコミュニケーションが簡単に！
3. SNSでの情報収集をどのように利用しているか
「集める」から「引き寄せてためる」情報収集術
- 調査機関： 株式会社博報堂DYメディアパートナーズ
- リリース日：2018年8月29日（プロモーションフォーラム2018内で発表）
- 調査対象者：10～20代の男女
情報過多といわれて久しい現代、ほしい情報を荒波の中から探り当てることも多いのではないでしょうか。しかし、スマホ・ネイティブといわれる若年層の情報収集行動が、近年変化しています。アルゴリズムを活用して情報が自然と入ってくるよう仕向けるのです。例えば、興味のあるSNS投稿に「いいね」をしたり、気になる画像をクリックします。
すると、ユーザーへのおすすめとして、常に最新の情報が自動的に入り込み、自然とたまっていきます。興味のあるものをスマートフォンに教え込んで、効率的に有益な情報を集めているという意識がなせる業ともいえます。
調査結果URL：https://moduleapps.com/mobile-marketing/13916rpt/
ハッシュタグ検索よりタイムラインで情報収集する割合が高い
- 調査機関： 株式会社ジャストシステム
- リリース日：2017年12月7日
- 調査対象期間：2017年11月29日～12月3日
- 調査対象者：15歳～69歳の男女1,100名
SNSでの情報収集手段として、ハッシュタグやキーワードで検索するより、タイムラインから得る頻度が多いと答えた人は全体の約6割。特に10代の女性はタイムラインをメインとして情報収集すると回答した人が約55％で、ハッシュタグやキーワードで検索する機会のほうが多いという人は0％でした。10代男性でも傾向は近く、ハッシュタグ検索のほうが多い人の割合は10％にとどまっています。
フォローしている人数の多さなどにもよりますが、若年層は「これが知りたい」と思って自分から何かを調べるより、タイムラインなど受動的な方法で情報を得る傾向が高いのかもしれません。
詳しい調査結果は以下をご覧ください。
調査結果URL：https://marketing-rc.com/report/report-monthly-20171207.html
10～20代は信頼性より即時性生の声を重視
- 調査機関： 株式会社野村総合研究所
- リリース日： 2017年1月17日
- 調査対象期間：2013年12月13～14日2014年12月8～9日2015年12月19～20日2016年12月17～18日
- 調査対象者：15歳～69歳の男女、各年3,095～3,098名
10～20代の若者は、信頼度が低いと感じながらも、情報収集の媒体としてテレビよりSNSを利用する人が多い傾向にあるようです。特に10代では7割近くがSNSで情報収集しています。
その理由は、最新の情報が入手できるという即時性にあり、電車の遅れなどをSNSで検索する人も。実際に情報収集に利用したことがあるSNSとして、10～20代男女とも半数以上がTwitterを挙げています。
詳しい調査結果は以下をご覧ください。
調査結果URL：https://www.nri.com/jp/event/mediaforum/2017/pdf/forum245.pdf
10代スマホユーザーの約7割がSNSやニュースコンテンツから情報収集
- 調査機関：株式会社ジャストシステム
- リリース日： 2017年3月8日
- 調査対象期間：2017年2月28日～3月6日
- 調査対象者：15歳～69歳の男女1,100名
ニュースなどを見るための情報収集メディアのうち、接触頻度がもっとも高いものは全世代でスマートフォンからのインターネットやアプリ。そのうち、利用するジャンルとしてもっとも多いのは全体ではインターネットですが、10代に限定すると69％以上がSNSの投稿やニュースコンテンツを挙げています。
やはり投稿がすぐに反映されるSNSで「いち早く情報を得たい」と考える若者が多いということかもしれません。
詳しい調査結果は以下をご覧ください。
調査結果URL：https://marketing-rc.com/report/report-monthly-20170308.html
4. SNS広告についての調査
SNS広告を見る人は全体の7割、実際に買う人は3割
SNSに表示される広告をクリックしたり見たりするという人が全体の約7割、そのうちで商品購入などの経験がある人は、オンライン購入が約3割、オンライン以外での購入が約2割となっています。
いっぽう、広告を誤ってクリックしたことがある人は全体の7割以上で、広告によって投稿が見づらくなったり、興味のない広告が表示されたりすることを不快に感じる人もそれぞれ3割以上いるようです。また自分の閲覧履歴や位置情報などによって表示されるターゲティング広告に対しては、ネガティブなイメージを持つ人が半数を超えるようです。
詳しい調査結果は以下をご覧ください。
主要SNSの広告配信に不快感を持つ人が1年で増加
- 調査機関：株式会社ジャストシステム
- リリース日： 2017年10月12日
- 調査対象期間：2017年9月29日～10月1日
- 調査対象者：15歳～69歳の男女1,100名
主要SNS広告に対して不快感を抱く人が多いというのは、2016年調査より増加傾向にあるようです。広告に不快感を持つことがあるSNSはTwitter・Facebookが6割以上、Instagram・LINEが5割強となっています。2017年9月時点でもっとも不快感を抱かれていないSNS広告のプラットフォームはLINEです。
詳しい調査結果は以下をご覧ください。
調査結果URL：https://marketing-rc.com/report/report-monthly-20171012.html
5. SNSに関するトラブルについての調査
スマートフォンの使い過ぎで体調不良や成績悪化も
- 調査機関：デジタルアーツ株式会社
- リリース日：2017年3月1日
- 調査対象期間：2017年1月10日～1月16日
- 調査対象者：携帯電話・スマートフォンを持つ10～18歳の男女618名、および0歳から9歳の子どもを持つ保護者579名（全国）
子どものスマートフォン使用率は年々上昇し、全体で8割を超えるという結果に。さらに、1日の平均利用時間は全体で3.2時間、なかでも女子高校生は6.1時間と圧倒的に長い時間使用しているようです。
女子高校生は、4人に1人が頭痛などの体調不良を感じ、男女どちらの高校生も5人に1人が成績悪化を注意された経験があるなど、使い過ぎによる影響が顕著に見られます。
詳しい調査結果は以下をご覧ください。
調査結果URL：http://www.daj.jp/company/release/2017/0301_01/
SNS利用中の子ども 約3割がなんらかのトラブル経験あり
LINEやTwitterなどのSNSを利用している子どものうち、何らかのトラブルを経験したという回答は約26%、分からないという回答も含めると約4割となりました。
トラブルの内容はSNSに熱中して勉強や睡眠などの生活習慣に影響が出たという回答がもっとも多く約14%、不正アクセス・有害サイトの閲覧・架空請求被害などもそれぞれ5%前後の子どもが経験ありとの回答です。またSNS上でしか知らない人との接触や、他人への誹謗中傷、勝手に課金してしまったなど、子どもの意志が関係して起きたトラブルも一定数存在しています。
セキュリティ対策としては、保護者の指導によるものが多く、閲覧制限やアクセス防止など製品や設定による制限は3割以下となっています。
詳しい調査結果は以下をご覧ください。
調査結果URL：https://www.trendmicro.com/ja_jp/about/press-release/2017/pr-20170706-01.html
SNS上の取引やSNS広告でトラブルに遭った事がある人は2割弱
SNS利用者のうち、8割以上の人はSNS広告をきっかけとした商品購入や、その他SNSを通じた取引に関するトラブルの経験は「特にない」と回答しています。少数ですが、トラブル事例として以下のようなことが挙げられます。
- 広告をクリックしたら関係のないサイトに接続された
- 購入した商品やサービスの金額品質数量への不満
- 購入した商品やサービスが届かない提供されないというトラブル
- 決済や送金に対する手数料が予想以上に割高だった
稀にですが、このようなトラブル例もあるということなので、10代などの若い人は特に気をつけましょう。
詳しい調査結果は以下をご覧ください。
6. まとめ
10代、20代の若者を中心に拡大し続けるSNS。受動的なテレビや新聞と違い、SNSは「自分が見たいものを探して見る」という能動的なメディアなので、彼らにとってより好みやニーズに沿ったものを受信できるのが強みといえます。スマートフォンという手軽にいつでもアクセスできるデバイスの普及が、その成長の勢いに拍車をかけています。
また、今の10代20代が歳を重ねたとしても、「テレビよりネットの動画」「情報収集はSNSで」という傾向は継続される可能性もあります。こうした消費者の行動の変化の兆しを感じ取り、マーケティングに活かしていくことも重要です。そういった点で、若年層以外向けのサービスを提供している事業者にとっても、若い世代の動向は参考になるでしょう。
YouTubeの動画を宣伝し、再生回数をアップする6つの方法
動画の再生回数を増やし、商品購入や企業アピールにつなげるためには、さまざまな方法で動画を宣伝する必要があります。 YouTubeの機能を活用して再生回数をアップする方法、SNSやブログ、その他サイトを使って宣伝する方法を紹介します。
1. YouTube動画の設定、機能を活用
宣伝効果を上げるために、まずはYouTube動画そのものをしっかり作る必要があります。
1-1. YouTubeチャンネルをしっかり作る
☆ポイント
閲覧者が「見やすく、アクションを起こしやすい」チャンネル作りを意識する
例 サンリオの日本向け公式チャンネル
イメージに合った画像が設定され、右上には公式サイトとSNSへのリンクを設定、「おすすめチャンネル」に自社の関連チャンネルが表示されています。
https://www.youtube.com/user/sanriojapan
1-2.ファンファインダーを使う
ファンファインダーとは、自分の動画を気に入ってくれそうな視聴者へ、無料でYouTubeからチャンネルの宣伝をおこない（関連動画に出やすくなるなど）、ファンを増やすことができる機能です。
アピールしたい動画を5つまで選べます。再生回数の多い動画や、特に見てもらいたい動画を選びましょう。
※ファンファインダーは登録者数が1000人以上になると利用できるようになります。
ファンファインダーについてはこちら
https://www.youtube.com/yt/fanfinder/ja/
2. YouTube動画のちょっとした工夫で再生回数アップ
動画にさまざまな工夫をすることで、視聴者に興味をもたせ、次の行動につなげやすくなります。
☆ポイント
2-1. 動画内にリンクを入れる（アノテーション、カード）
アノテーションやカード機能を使うと、関連サイトへのリンクを動画内に直接埋め込むことができます。購入ページへのリンクを入れるなど、さまざまな使い方ができます。
アノテーション・カードは動画ごとに設定する必要があるので、その動画で特にリンクさせたいページがあるときにおすすめです。
動画を自分のウェブサイトにリンクさせる方法
https://support.google.com/youtube/answer/2887282?hl=ja
2-2. 注目コンテンツ機能を使う
選んだ動画や再生リスト（新着動画など）をチャンネルのすべての動画に埋め込むことができます。動画の左下に表示されます。
アノテーションのように1つ1つすべての動画に設定する必要はありません。
注目コンテンツを有効にする方法
https://support.google.com/youtube/answer/6147702?hl=ja
2-3. 字幕をつける
字幕をつける設定をすると、自動的に日本語の字幕が生成され、外国語にも切り替えられます。移動中など音を出せない環境で見ている人にもわかりやすいです。
また動画編集ソフトなどでわかりやすい説明文をつけたり、動画中のセリフを強調したりすると、視聴者の興味をよりひきつけられます。
字幕を追加する方法
https://support.google.com/youtube/answer/2734796?hl=ja
2-4. タイトル、タグ、説明文を工夫する
YouTubeには海外のユーザーもとても多いです。そのため、「外国人にもわかる動画タイトルと説明を」つけると効果的です。
タイトルを「日本語/英語」とし、説明文も両方の言語で書きます。翻訳サイトを使えば、すぐに変換できます。
動画についての説明文も、かならずつけましょう。動画の制作者についての紹介や、公式サイトへのリンクもつけます。
2-5. 再生リストをつくる
自動的に次の動画を再生する「再生リスト」をつくることで、他の動画も連続で見てもらいやすくなります。
再生リストを作成する方法
https://support.google.com/youtube/answer/57792?hl=ja
2-6. クリックしたくなるサムネイルをつくる
動画がずらっと並んでいる中で、開いてもらえるよう目立つサムネイルにする必要があります。動画の内容やテーマをわかりやすく表現することはもちろん、インパクトある画像や色を使うなどさまざまな方法があります。
わかりやすいサムネイルの例
2-7. 動画のテーマを1つに絞る
動画の種類やテーマに一貫性をもたせることは重要です。例えば企業のアピールが目的なら、企業に関連する動画だけをアップします。
2-8. 動画数を増やす
多くの人は、動画をいくつか見てから、おもしろい・役に立つなどと思い、チャンネル登録や動画で紹介されているものに興味をもつパターンがほとんどです。
定期的に動画アップし続けることは重要です。決まった時間に公開するなど、視聴者の生活に習慣づけるのも1つの方法です。
※ただ、数を増やすために無意味で質の低い動画や関係ない動画をアップするのは逆効果です。
2-9. エンドカードで行動をうながす
動画の最後の1コマや字幕、吹き出しなどで「良いと思ったらコメントください」「この動画も見てね」などと、一言お願いしファンを増やしましょう。チャンネル登録者数が多いほどチャンネルが評価され、動画の表示頻度などが高まります。
「高く評価」やポジティブなコメントがたくさん集まることで、動画の信頼性がアップします。
☆エンドカードで紹介すべきもの
※ただ、やりすぎは逆効果です。わかりやすく、シンプルなものにする必要があります。
2-10. チャンネル紹介動画を設定する
自分のチャンネルに登録していない人がアクセスしたとき、自動再生される動画を設定できます。自分のチャンネルをまだ知らない人向けに、特長を短時間で見せる動画にすると効果的です。
設定方法はこちら：新しい視聴者向けのチャンネル紹介動画
https://support.google.com/youtube/answer/3026513?hl=ja
3-1. Twitter
Twitterでは動画URLを載せるだけで、Twitter上で見られる動画に自動変換されます。
同じことに興味を持つ人をフォローし、フォローを返してもらうことで、自分のつぶやきをより多くの人に見てもらいます。
動画へ誘導するツイート例
3-2. Facebook
Facebookは文字数に幅があるので、企業やサービスに興味をもたせるための様々な使い方ができます。
3-3. LinkedIn（リンクトイン）
LinkedInはビジネスに特化したSNSで、専門家とつながったり商談をしたりできます。企業の技術アピールなど、専門的な動画の紹介に向いています。
3-4. LINEのタイムライン
タイムラインにYouTube動画のURLを貼り付けることで、自分の友人へ動画をアピールできます。公開範囲を設定すると、公開の有無を友人ごとに決められます。
4. ブログを活用する
ブログでは動画だけで説明しきれない部分や、さらにくわしい内容を掘り下げて紹介できます。
またそのとき話題のことや季節ごとと関連させられれば、一気にアクセスを集められる可能性があります。
☆ポイント
ブログやSNSでの宣伝は、効果が出るまでに時間がかかります。特にゼロから立ち上げたブログは、記事を増やして検索結果の上位に表示され始めるまでに最低3ヶ月かかることもあります。
あきらめず継続するうちに何かのきっかけで1つ記事にアクセスが集中すると、そこから紹介している動画のアクセスも伸びる可能性があります。
5. その他様々なサイトを活用する
5-1. はてなブックマークに登録する
おもしろいと思った記事を登録すると、ブックマーク3つで新着エントリーに掲載され、たくさんの人の目にとまるようになります。動画宣伝のためのブログなどの登録がおすすめです。
5-2. 掲示板サイトへ投稿する
関連する掲示板やさまざまな人が見る掲示板へ、色々な形で動画を投稿する方法です。
例
ハウツーなどのお役立ち動画を、解答として悩みサイトや質問サイトに投稿する など
※ただ、質の低い動画や書き込み方によっては低評価され、意図しない方向で広められるリスクもあります。
5-3. 投稿サイトを活用する
おもしろネタやバラエティニュースの記事を自分で投稿できるサイトに投稿し、アピールする方法です。
掲載前に審査のあるところが多く、ライター登録が必要などさまざまなサイトがあります。
例
5-4. バイラルメディアに掲載してもらう
バイラルメディアとはSNSなどの拡散力を利用し、話題性やインパクトある動画や画像、ニュースを記事にしたサイトです。
動画中心のサイトもあり、多くのバイラルメディアは話題性のあるネタを日々求めているので、問合せや募集ページから応募すると載せてもらえるかもしれません。
例
5-5. プレスリリースを活用する
企業などのニュースや新しい動きをPRできるプレスリリースサイトで、キャンペーン動画などを宣伝する方法です。有料サービスでは登録者へプレスリリースが配信されます。
プレスリリースサービスの例
6. YouTubeをさらに活用する
6-1. YouTubeアナリティクスで分析・改善する
YouTubeの無料分析ツールで動画のデータを分析することで、適した宣伝方法や改善点が見えてきます。
YouTube アナリティクスで分析できるデータ例
総再生数、視聴時間、再生機器、閲覧者の地域、アクセス元、コメント など
YouTube アナリティクスの使い方はこちら
https://support.google.com/youtube/answer/1714323?hl=ja
再生前や動画横に表示する有料広告です。細かいターゲット設定ができます。（自分の動画に関心を持つと思われるカテゴリを選び、そのターゲット向けにアプローチできる など）
AdWords での動画広告について
https://support.google.com/youtube/topic/3030592?hl=ja&ref_topic=2972865
6-3. 他のチャンネルやクリエイターとコラボする
自分のテーマに関連する動画を見ている視聴者を探し、そのチャンネルのクリエイターと交流する方法です。互いの動画にゲストとして出演し、プロモーションをおこないます。
YouTubeクリエイターコミュニティやSNSで、クリエイター同士交流しながら宣伝する方法もあります。YouTube Space Tokyoは、六本木ヒルズにあるクリエイター向けの施設です。
クリエイターズカフェやイベントで、他のクリエイターとのコラボレーションや情報交換ができます。その他セットやカメラなど機材を使えるプロダクションや最新設備を完備の編集スペースもあります。
チャンネル登録者数が5,000人以上になると、下記のような様々なサービスが使えるようになります。
6-4. 関連する他動画のコメントで宣伝する
「こんな動画もあります、よかったら見てください」など、関連する動画のコメントに書き込む方法です。
※ただ、あまりやりすぎると迷惑行為で通報される恐れもあるので、注意してください。
6-5. アイデアの募集や質問をしてユーザー層を広げる
コンテストやプレゼントなど、ユニークな企画で注目を集める方法もあります。おもしろい企画が話題になれば、視聴者が増える可能性があります。
その他、視聴者を増やすさまざまな方法をYouTubeが公開しています。
YouTubeクリエイターアカデミー
https://creatoracademy.youtube.com/page/course/get-discovered?hl=ja
まとめ
5分でわかるソーシャルメディアマーケティング
ソーシャルメディアマーケティングとは何か。文字通りソーシャルメディアを使ったマーケティング活動のことですが、私たちは意外に「ソーシャルメディアとは何か？」をそもそもよくわかっていません。
その証拠に、私たちはソーシャルメディアをSNSと何気なく言い換えていたりします。でも、SNS＝ソーシャルメディアではないのです。まずここから考えてみましょう。
- ■目次
1. SNSの定義
SNSとは「ソーシャル・ネットワーキング・サービス（Social Networking Service）」の略称。つまり、「ソーシャル（社会的）ネットワーク（モノ・情報・価値のキャッチボールを行う個人や組織のつながり）をインターネット上に構築するサービス」だということです。
日本で最初にブレークしたSNSはmixi。設立当初は入会には既会員の招待が必須のサービスで、まさにSNSと呼ぶにふさわしいメディアでした。mixiとともにSNSという言葉もひろがり、それがそのままソーシャルメディアの代名詞となりました。今ではSNSの典型例として挙げられるのはFacebookです。LINEもSNS的な要素が強いでしょう。
しかし、Facebookの米国ではSNSという言葉はもちろんありますが、日本語ほど普及していません。それよりも「Social media」と言われることの方が多いのです。「ソーシャルネットワーク」というイメージは、そこまで意識されていません。
もちろん日本語でもソーシャルネットワークを意識しながらSNSと言っている人もそう多くはありません。mixiが最初にヒットしたという経緯、単純に「ソーシャルメディア」よりも「SNS」の方が書きやすいし文字数も少ないので便利ということから使われているという側面が大きいでしょう。
しかし言葉の定義を重視すると、SNSという言葉だとどうしても不都合が出てくるのです。例えば、Twitterは自分たちのことをSNSではないと公言しています。ソーシャルネットワークの構築を目的とはしていないからです。
参考： https://japan.cnet.com/article/35008165/
Twitterは、人や組織のつながりというよりも、情報が広がっていくことに主眼をおいたメディアで、情報をやりとりした結果、ソーシャルネットワークが立ち上がることはあるものの、それは本来の目的ではないということです。だから、フォローとフォロワーはFacebookの一対一関係である友だちとは違い、非対称になります。これはInstagramやPinterestにも同じことが言えます。
Twitter、Instagram、Pinterestはソーシャルネットワークを前提とはしないので、単純にSNSとはいえないということはお分かりいただけたでしょうか。このような事情をくんだ上で、ではTwitter、Instagram、Pinterestはソーシャルメディアではない？
いいえ、ソーシャルメディアなのです。
2. ソーシャルメディアの定義
では一体、ソーシャルメディアとは何か？
ソーシャルメディアとは「万人が参加できる双方向発信のメディア」の総称です。参加者が情報の発信者、伝達者、受信者になることによってひろがる情報ネットワークがソーシャルメディアということです。
個人や組織同士のつながり—ソーシャルネットワークの構築があってもなくてもいいのです。つまり、SNSはソーシャルメディアという、より大きいカテゴリの一部ということです。
そして、ソーシャルメディアとは、私たちが一般的にイメージしているよりもずっと広い概念でもあります
Facebook、Twitter、LINE、Linkedinは当然のこと、YouTube、掲示板サービスやブログ、食べログやクックパッドなども入ってきます。万人が参加して、情報の発信、受信を行うからです。
インターネット以前から存在した壁の落書きや流行歌のようなものもソーシャルメディアに含めるという説もあるくらいです。昔懐かしい駅前の伝言板なんかは、例えばソーシャルメディアですね。XYZと書いたらシティーハンターが助けにきてくれるあれです。
参考：https://www.amazon.co.jp/dp/B00F960TUG/
さて、これで「ソーシャルメディアかつSNSであるもの」と、「ソーシャルメディアかつSNSではないもの」の違いは浮かび上がってきました。
3. 人でつながるか、好みでつながるか
では、ソーシャルメディアではあるけれども、SNSではないものの名前ってなんでしょう？
たしかに個別にはTwitterだとかInstagramだとか壁の落書きだとか伝言板だとか、名指しはできます。しかし、名指しされたそれらを総称するSNSの対概念になる一般的に普及した言葉はないのです。
そのような事情から、我々は「CNS」という言葉を使っています。「コンテンツ・ネットワーキング・サービス（Contents Networking Service）」の略称です。
なぜ、そう呼ぶべきなのか。例えば、Pinterestで考えてみましょう。
Pinterestはリーチさせるために、フォローという要素の重要度はそこまで高くありません。
参考：https://gaiax-socialmedialab.jp/post-58034/
フォロワーの数よりも、アップしているコンテンツの質と量の方が大事で、その質と量が優れていれば、ビューは増えるのです。
なぜそのようなことが起こるかというと、「人と人のつながり」ではなく、「人の好み」でコンテンツがやり取りされるからです。自分がピンしているコンテンツと傾向の似通ったコンテンツが、どんどん自分におすすめされてくる仕組み（≒アルゴリズム）になっているのです。
例えば柴犬が好きで柴犬情報を一生懸命集めていると、その好みと近いところにある、豆しばの情報もどんどんおすすめされてきたりするわけです。柴犬好きの人は豆しばを好きになる確率も高いとプログラムが判断しているわけです。
そうなると、フォロワー数といった社会的ネットワークの影響力の強さだけではなく、情報に対する「好み＝興味関心」が、情報のリーチとより深く関係する。例えば、フォロワーの多い人のニッチな情報よりも、フォロワーは少ないけど多くの人が関心を持つ情報を流した方が、多くリーチするような世界なのです。
社会的ネットワークは弱くても、好みのレーダーに引っかかれば全然OKというわけです。
それはInstagramでもそうで、情報はハッシュタグを通じ、フォロー関係を越えて伝播していきます。また、左下の虫めがねのアイコンをタップすれば、「発見」が立ち上がり、自分の好みの情報がズラーっと出てくるわけです。
YouTubeもまさにそうで、おすすめされる動画は、ユーザーの視聴履歴や評価から最適化されたものが割り出されているため、ついつい連続で動画をみてしまうわけです。
つまりパーソナライゼーション（個人最適化）されているわけです。
Twitterにも（今後変わる可能性はありますが）、パーソナライズされたアルゴリズムが働いてはいますが、複数アカウントを持てるので、ソーシャルネットワークを主眼においたプライベートグラフ（実際の知り合い同士のつながり）で運用するアカウントと、欲しい情報を発信してくれるユーザーをフォローする（このつながりはインタレストグラフと言います）アカウントと使い分けいる人も多いでしょう。
実際には各メディアがSNSとCNSできれいにどちらか分かれるというわけではなく、それぞれの要素の濃淡があるということにはなりますが、従来考えられていたようにフォロワーを集めれば勝ちなどとというわけではないのはお分かりいただけたと思います。
SNSでは「何（what）」を言うかよりも「誰（who）」が言うかが重視されます。
CNSでは「誰（who）」が言うかよりも「何（what）」を言うかが重視されます。
4. ソーシャルメディアマーケティングの今後
アカウントの説得力を育てるか、コンテンツの魅力を育てるかは別のアプローチなので、戦略も変わってきます。
例えば、CNSでマーケティングを行おうという時、実はアカウントを立ち上げたり、インフルエンサーに協力をあおいだりを必ずしもする必要はありません。
ソーシャルメディア上に「話題＝みなの好むコンテンツ」さえ提供できればいいのです。インスタ映えやツイッター映えするようなストーリーを設計しユーザーに自由に盛り上がってもらう。これもソーシャルメディアマーケティングなわけです（実際にはアカウントや広告を支援的に使うことが多いのですが、それはあくまで効果を最大化するためです）。
とにかく情報そのもののトンガリを出したり、アカウントを持って発信する場合も、タグづけなどで整理したり、狙うクラスタに届きやすいようにテキスト、画像、動画をわかりやすく編集したり、検索にひっかかりやすいキーワードを仕込んでいくことが大事になってきます。
また、最初から強力なブランド力を持っている人や組織のアカウントなら、コンテンツが多少凡庸でもじゅうぶんに効果があるということもあります。よく知らない人に「こんにちは」と言われるのと、憧れの人やブランドに「こんにちは」と言われるのではもうありがたみがまったく違うわけです。
有名だが自分とは関係なさそうなブランドでも、親しげに話しかけてもらえると親近感が沸くということもありますし、大企業の中の人が大企業らしからぬおどけを見せ、そのギャップでユーザーの心をつかむという手法もよく使われています。
そんなにブランド力がないケースの場合は複合型で、最初はCNS型でコンテンツ作りにリソースを多めに割きアカウントの影響力を作っていってから、優良なフォロワーが増えたりエンゲージメントしやすい状態ができたら、SNS型アプローチの割合を増やしていくということもあります。
さて、「結局SNSとCNS、どっちが有効なの？」という問いが残りますね。
これは身も蓋もないですが、結論は目的と全体の戦略次第ということになります。目的に応じて、私たちはそもそもソーシャルメディアマーケティングを薦めないことすらあります。
SNSマーケティングとCNSマーケティングは、ソーシャルメディアマーケティングの一部ですが、ソーシャルメディアマーケティングも、あくまでマーケティングの一部なのです。
マーケティングの全体の中で、SNSをCNSをどのように位置づけるか、活用するかがソーシャルメディアマーケティングにとっては重要なこととなり、私たちもいつもその観点から支援させていただいています。
【最新版】2019年度 主要SNS関連データ総まとめ！ 調査結果で見るSNSの利用状況や年代ごとの使い方【2020年1月発表】
今や10代、20代に限らず、幅広い年代で日常的に使われているSNS。SNSによる商品の認知拡大やブランディング、消費行動へ及ぼす影響は無視できないものとなっています。
SNSの使い方も多様化しており、友人とのやり取りや近況報告だけでなく、商品や口コミの検索、動画コンテンツの閲覧など、利用場面も広がっています。
今回はFacebook、Twitter、Instagram、YouTubeといった主要SNSについての国内のデータをまとめました。若年層のSNSの活用法や商品の認知に関する調査、休日と平日のSNS利用の違いなど、企業や商品のSNS戦略のヒントになるデータが詰まっています。
- ■目次
1. SNS利用状況の全般に関する調査
LINE利用率は9割！10代・20代がよく利用するSNS
- 調査機関：TesTee（テスティー）
- リリース日：2019年2月21日
- 調査対象期間：2019年2月7日
- 調査対象者：10代、20代男女1,237人
10代と20代の若年層の間で一番利用率の高いSNSはLINEで、約9割もの人が利用しています。続いてTwitter、Instagramの順によく利用され、10代においてはFacebookよりもTikTokの方が人気を集めています。
また、テレビや映画などの関連ハッシュタグ検索や出演者の投稿など、SNSをきっかけにテレビや映画を視聴した、と回答した人は若年層の約6割に上りました。若者にとってSNSはもはや生活の一部ともいえるものであり、メディアとしての影響力も高くなっていることが伺えます。
詳しい調査結果は以下をご覧ください。
調査結果URL：https://lab.testee.co/2019-sns
若者にソーシャルメディア離れの傾向？SNSの利用率と利用時間に関する調査
引用：https://www.soumu.go.jp/main_content/000644166.pdf
- 調査機関：総務省情報通信政策研究所
- リリース日：2019年9月13日
- 調査対象期間：2019年2月23日～3月1日
- 調査対象者：：13歳～69歳までの男女1,500人
10代と20代の年代は、ほかの年代より突出して平日および休日でのソーシャルメディアの利用率が高く、利用時間が長くなっています。しかし調査結果を昨年度と比べてみると、10代と20代のソーシャルメディア利用率が下がっており、20代では平均利用時間も減少していることがわかりました。
全体で見るとソーシャルメディアの利用率・利用時間とも増加傾向にある中で、若年層の間ではすでにソーシャルメディア離れの現象が起き始めているのかもしれません。
詳しい調査結果は以下をご覧ください。
調査結果URL：https://www.soumu.go.jp/menu_news/s-news/01iicp01_02000082.html
30代・40代が最も利用するSNSは？
- 調査機関：株式会社ドゥ・ハウス
- リリース日：2019年3月26日
- 調査対象期間：2018年12月18日～12月21日
- 調査対象者：：30代～40代の男女464人
30代と40代の全体ではYouTubeやニコニコ動画などの動画共有サイトの利用が最も多く、若年層とは異なる結果となりました。次いでLINE、Twitter、Facebook、Instagramが使われています。30代女性に限ってはInstagramがFacebookよりも多くなりました。30代女性のInstagram利用率の高さも特徴的です。
投稿に関してはTwitterに毎日投稿する人は41.3％、Instagramでは毎日投稿する人は28.2％となっており、Instagramはインスタ映えなどに気を使いながら投稿する一方で、Twitterは気軽に投稿できるSNSとして利用されているようです。
詳しい調査結果は以下をご覧ください。
調査結果URL：https://www.dohouse.co.jp/datacolle/rs20190326/
SNSをきっかけにした商品認知に関する調査
- 調査機関：株式会社アスマーク
- リリース日：2019年12月5日
- 調査対象期間：2019年11月14日～11月15日
- 調査対象者：SNSを週1回以上利用する20～49歳男女
SNSの広告や投稿が商品の認知につながるケースも増えています。上記調査によると、スマートフォンアプリや食品、お菓子、スキンケア製品、メイクアップ化粧品はSNSをきっかけに初めて商品を知った人の割合が20代を中心に高くなっています。
これら美容や飲食に関する分野では特に女性の間で商品の情報収集にもSNSが使われていて、投稿された生の声が商品の購入にも影響していることが伺えます。
詳しい調査結果は以下をご覧ください。
調査結果URL：https://www.asmarq.co.jp/examine/ex201912sns.html
2. Facebookに関する調査
Facebook離れが決定的。新成人に聞いた利用SNSの推移
- 調査機関：マクロミル
- リリース日：2019年1月8日
- 調査対象期間：2018年12月18日～12月19日
- 調査対象者：全国、2019年成人式の参加対象となる平成10～11年生まれの男女（マクロミルモニタ会員）
新成人を対象に行った調査ではFacebookの利用率が20.0%で、LINEやTwitter、Instagramから大きくシェアを引き離されています。Instagramの利用率が急速に増加している一方でFacebookは2014年頃から利用率が下降し続けており、若い世代のFacebook離れが進行していることがわかりました。
詳しい調査結果は以下をご覧ください。
調査結果URL：https://honote.macromill.com/report/20190108/
3. Twitterに関する調査
年代ごとのTwitterアカウント所有率。10代は8割超え
- 調査機関： Appliv
- リリース日：2019年6月24日
- 調査対象期間：2019年6月5日～6月11日
- 調査対象者： 10代〜60代の男女1,328人
10代ではなんと85.1％、20代の79.8％がTwitterのアカウントを持っていることがわかりました。30,40代でも半数以上、一番少ない60代でもおよそ4割がアカウントを所有しており、幅広い年代に利用されています。
さらに、10代では7割近くの人が情報収集用や趣味用など、複数のアカウントを用途によって使い分けているという実態も明らかになっています。
詳しい調査結果は以下をご覧ください。
調査結果URL：https://mag.app-liv.jp/archive/123547/
Twitterキャンペーンは好感度アップの効果あり。態度変容に関する調査
- 調査機関： TesTee（テスティー）
- リリース日：2019年10月17日
- 調査対象期間：2019年9月26日〜9月29日
- 調査対象者： 高校生・大学生の男女2,407名
Twitterでは、フォローやリツイートでプレゼントがもらえるなどのキャンペーンが多く行われています。そのようなキャンペーンによる態度変容調査で、高校生、大学生ともに企業や商品に対する好感度が上がったという回答が40％以上となりました。
「理解度が上がった」、「企業の投稿を見るようになった」という回答の割合も2～3割超え。さらにキャンペーンをきっかけにそのままフォローし続ける率も焼く7割と、Twitterのキャンペーンは一定の効果があることが見て取れます。
詳しい調査結果は以下をご覧ください。
調査結果URL：https://lab.testee.co/twitter-campaign
約半数が公式アカウントをフォロー、きっかけはキャンペーンが最多
- 調査機関： アライドアーキテクツ株式会社
- リリース日：2019年6月27日
- 調査対象期間：2019年5月28日～6月7日
- 調査対象者： 日本国内に住む男女4,309名
Twitterユーザーの約半数、55.7%が企業の公式アカウントをフォローしていると回答。性別や年代などの属性別に見てもそれほど差はなく、公式アカウントは幅広いユーザー層から受け入れられていることがわかります。
さらに企業公式アカウントをフォローしたきっかけについて調べてみると、一番多かったのがTwitterキャンペーンで約58％、次いで企業の公式サイト、一般人の投稿やリツイートと続きます。
詳しい調査結果は以下をご覧ください。
調査結果URL：https://www.aainc.co.jp/news-release/2019/01886.html
4. Instagramに関する調査
年代による閲覧行動の違い。ストーリーとタイムライン、どちらを重視する？
- 調査機関： クロスフィニティ株式会社
- リリース日：2019年5月27日
- 調査対象期間：2018年12月25日
- 調査対象者： 16歳から49歳の女性555サンプル
全体の傾向としてはタイムラインを見ている時間が多いものの、10代ではストーリーの閲覧が多く、ほかの年代との差は圧倒的です。
30代と40代はストーリーを重視する人は少なく、Instagramで閲覧されているコンテンツは年代によって顕著な違いがあるようです。
詳しい調査結果は以下をご覧ください。
調査結果URL：https://www.crossfinity.co.jp/news/5526/
Instagramの「保存」機能の利用率は？
- 調査機関： クロスフィニティ株式会社
- リリース日：2019年5月23日
- 調査対象期間：2018年12月14日～12月17日
- 調査対象者： 16歳から49歳の女性 8,717サンプル
Instagramには、お気に入りの投稿をブックマークしておける「保存」機能が実装されています。比較的新しい機能ですが、Instagramを週2回以上利用している女性ユーザーの約半数が利用したことがあるとわかりました。
保存されている投稿について調べると、ファッションコーディネイトやメイク、レシピ、ヘアアレンジなど、日常生活で使えるような内容のものが多く、「保存」機能を利用したユーザーは商品の購入意欲が高いことも判明しています。
詳しい調査結果は以下をご覧ください。
調査結果URL：https://www.crossfinity.co.jp/news/5476/
ファッションは、GoogleよりInstagram？情報収集の手段に関する調査
- 調査機関： 株式会社ジャストシステム
- リリース日：2019年7月11日
- 調査対象期間：2019年6月24日～6月29日
- 調査対象者： Fastaskのモニタのうち、17歳～69歳の男女1,100名
情報を探すときはGoogleなどの検索エンジンを使うのが一般的でしたが、最近では若者を中心に、InstagramなどのSNSで検索する人が増えています。
上記の調査のうち、流行のファッション情報を収集するときに利用されるサービスを見てみると、2016年の調査時はInstagramが17.1％、Googleが39.8％だったのに対し、2019年ではInstagramを利用する人が29.4％と、Googleの28.3％より上回る結果となりました。
特に若年層ほどInstagramの利用率が高く、Instagramが情報を供給するプラットフォームとして大きくシェアを伸ばしています。
詳しい調査結果は以下をご覧ください。
調査結果URL：https://marketing-rc.com/report/report-monthly-20190711.html
「いいね！」数の非表示、どんな影響があった？
- 調査機関： 株式会社ジャストシステム
- リリース日：2019年9月11日
- 調査対象期間：2019年8月23日～8月29日
- 調査対象者： Fastaskのモニタのうち、17歳～69歳の男女1,100名
Instagramは、ユーザーのSNS疲れを防止することをねらいとして2019年7月にタイムラインの「いいね！」を非表示にするテストを実施しました（現在は全ユーザーに適用）。
それに対するユーザーの反応を調査した結果、54.1％は特に変化はないと答えたものの、いいねがしやすくなったという人が27.5％を占めています。次いでコメントがしやすくなった、投稿の内容をより楽しめるようになった、投稿がしやすくなった、という回答がそれぞれ2割以上となりました。
詳しい調査結果は以下をご覧ください。
調査結果URL：https://marketing-rc.com/report/report-monthly-20190911.html
5. YouTubeに関する調査
男女ともに9割超え。若年層のYouTube利用率
- 調査機関： TesTee（テスティー）
- リリース日：2019年1月28日
- 調査対象期間：2018年1月18日
- 調査対象者： 10〜20代の男女1,315名
10代と20代を対象とした調査では、各年代の男女ともに95％以上もの人がYouTubeを利用しているという結果となりました。利用頻度で見ても10代男性の7割が毎日利用していると答えており、生活の中でYouTubeが欠かせないものになっていることが伺えます。
また、YouTubeの有料プラン「YouTube Premium」に加入している人は10代男性で10.2％、20代男性で13.8％という結果になりました。利用頻度やYouTube Premiumへの加入率ともに、女性よりも男性の方が積極的にYouTubeを利用しているようです。
詳しい調査結果は以下をご覧ください。
調査結果URL：https://lab.testee.co/youtube201901result
約6割が「更新を必ずチェックするチャンネルがある」
- 調査機関： 株式会社ジャストシステム
- リリース日：2019年11月21日
- 調査対象期間：2019年10月18日～10月24日
- 調査対象者： Fastaskのモニタのうち、17歳～69歳の男女1,100名
週1回以上動画コンテンツを視聴する人のうちYouTubeを日常的に利用しているユーザーの65.1％が、新しい動画を公開するたびに必ずチェックするアカウントやチャンネルがあると回答しています。多くの人は気に入ったアカウントやチャンネルのリピーターになっていることがわかりました。
また、年代別に見ると10代が80％と突出して高く、プラットフォーム別ではYouTubeが圧倒的なシェアの高さを誇っています。
詳しい調査結果は以下をご覧ください。
調査結果URL：https://marketing-rc.com/report/report-video-20191121.html
平日と休日の動画視聴傾向の違い
- 調査機関： ライムライト・ネットワークス・ジャパン株式会社
- リリース日：2019年11月13日
- 調査対象期間：2019年10月18日～10月24日
- 調査対象者： 10代〜60代の男女624名
（これまでにスポーツ観戦の経験または観戦意欲があり、1年以内にインターネット接続で動画を観たことがある人）
平日1日あたりの平均視聴時間
休日1日あたりの平均視聴時間
平日と休日で動画の視聴傾向がどのように変わるのかを調べた調査では、平日と休日ともに「動画共有サービス」が最も多く視聴されていました。しかし休日になると、1時間以上視聴する人の割合は「ビデオ・オン・デマンド」が「動画共有サービス」を上回っています。
平日はYouTubeをはじめとした動画共有サービスで短時間の動画を視聴し、休日は映画など長時間の動画をビデオ・オン・デマンドでゆっくり見る人が多いことが推察できます。
詳しい調査結果は以下をご覧ください。
調査結果URL：https://www.limelightnetworks.jp/newsroom/survey-on-watching-live-video/
YouTubeとInstagramが2強！消費行動に影響するSNSの調査
- 調査機関： 株式会社Macbee Planet
- リリース日：2019年12月3日
- 調査対象期間：2019年8月15日〜8月16日
- 調査対象者： 10代〜60代の男女500名
何かを購入する際の動機として、SNSは大きな影響力を持っています。上記の調査によると、全体としてはYouTubeが購入のきっかけになったという人が最多で、次にInstagramという結果になりました。
特に30〜40代はほかの年代に比べてYouTubeの割合が高く、動画だと商品の使用感や魅力をよりわかりやすく具体的に伝えられる点が消費行動を促したのだとわかります。
詳しい調査結果は以下をご覧ください。
調査結果URL：https://macbee-planet.com/pressrelease/20191203.html
6. まとめ
コミュニケーションや情報収集、エンターテイメントなどSNSはその使い方や楽しみ方は多様化し、生活の一部として浸透しています。SNSを通じて商品を検索したり、商品の認知や購買につながったりするケースも多く、企業のブランディングやプロモーションに、SNSの活用は欠かせません。
ターゲットの年代や性別に合った手法を展開するために、こういった調査をぜひ参考にしてください。
◆YouTubeのプロモーション◆ 「視聴回数」指標のアップ◆SNSマーケティング◆振分可能◆
YouTube動画の再生回数1000回アップするまで宣伝・プロモーションします。
マーケティングのターゲットとなる、ご希望回数を達成するまで拡散を続けます。
収益化が認められるYouTubeパートナープログラム参加認証（総再生時間が過去12か月以内4000時間以上、チャンネル登録者数1000人以上）まであと少しという方から、より広告収入を増やすために、もっと視聴規模を拡大していきたいというブースト希望の方まで1000回単位でのご注文承ります。
ただし、本サービスにおける実視聴とは、対象動画をすべて最初から最後まで視聴することを保障するものではありません（実視聴の意味は「よくある質問」欄をご参照ください）。あくまでも実視聴となります。
わたしたちは、有名YouTuberをはじめとして、アーチスト、タレント様からビジネス集客をめざす方まで、幅広い、ご依頼実績があります。
「視聴回数」は、YouTubeにおける、重要なマーケティング指標です。
YouTube動画に対する「視聴回数」が増えることで、YouTube視聴者の間で注目度が上がり、検索でも、YouTube表示でも優位になります。そして、さらに多くの視聴者に告知することができます。視聴回数を増やし、視聴者を誘導し、その結果、視聴者登録数を増やすきっかけとすることができます。芸能事務所所属タレントのSNSは大なり小なりプロモーションが行われています。
当方のサービスは、公式API利用やインフルエンサー経由での動画視聴、世界各地からの動画アクセスなど、マニュアル実視聴を行っていきます。しかし、その内容につきましては、非公開とさせていただきます。また、細かなセグメント（性別・嗜好・国籍・年齢など）のご指定はできません（「日本人視聴」につきましてはオプション・サービスで対応します。「よくある質問」欄をご参照ください）。
最後にお取引終了後、感情的に「悪評価」を入れるお客様がごくまれにいらっしゃいます。当初のお客様の理解と当方のサービス結果との乖離が納得できない場合、まずはダイレクト・メッセージにてご連絡ください。お話を伺って、状況を把握し、誠意を持ってサービス内容をご説明します。お互いに気持ちの良いお取引を最優先に考えております。
Q1
視聴者を「日本人」に限定できますか？
それはできません。しかしアルゴリズム上可能（日本語・日本人圏設定）です。ご希望者には、オプション・サービスで対応します。
日本人（の可能性が高い）とYouTubeが認識する視聴が中心になります。そもそも実視聴者を100%日本人に限定することはできません。
サービス内容でも説明の通り、セグメント（性別・年齢・住居地・嗜好など）の細かなご希望には添えません。コスト上の問題に加えて、過大な人為的データ加工は、YouTubeの「不自然 (unnatural)な作為」判定を受ける可能性があるためです。
マニュアルである当サービスは”アナリティクス”にも、きちんと実視聴として反映されます。
Q2
実視聴の意味をくわしく説明してください。
実視聴とは、現実の視聴を意味し、それはほとんどの視聴者が5秒以内に対象動画を離れる現実も含みます（YouTube データ）。
動画の内容によっては本サービスもそのような状況が生じる場合がありますので、ご注意ください。もちろん必ず5秒以内に視聴者が離れる、ということでもありません。
ただし実際に視聴が行われていることは、アナレティクス上もきちんと表示されます。
その視聴時間は5秒以内かもしれませんし、2～3分かもしれません。それは動画視聴の場合ごとに異なり、視聴の実際が表示されます。
この現実的な視聴状況をもって実視聴と申し上げています。注文視聴回数分（例えば1,000回）すべての動画の最初から最後まで視聴されることを保障するわけではありません（視聴維持率100%ではない）。それは、かえって不自然であり、YouTubeから排除されます。
以上 
