YouTubeの動画を宣伝し、再生回数をアップする6つの方法
動画の再生回数を増やし、商品購入や企業アピールにつなげるためには、さまざまな方法で動画を宣伝する必要があります。 YouTubeの機能を活用して再生回数をアップする方法、SNSやブログ、その他サイトを使って宣伝する方法を紹介します。
1. YouTube動画の設定、機能を活用
宣伝効果を上げるために、まずはYouTube動画そのものをしっかり作る必要があります。
1-1. YouTubeチャンネルをしっかり作る
☆ポイント
閲覧者が「見やすく、アクションを起こしやすい」チャンネル作りを意識する
例 サンリオの日本向け公式チャンネル
イメージに合った画像が設定され、右上には公式サイトとSNSへのリンクを設定、「おすすめチャンネル」に自社の関連チャンネルが表示されています。
https://www.youtube.com/user/sanriojapan
1-2.ファンファインダーを使う
ファンファインダーとは、自分の動画を気に入ってくれそうな視聴者へ、無料でYouTubeからチャンネルの宣伝をおこない（関連動画に出やすくなるなど）、ファンを増やすことができる機能です。
アピールしたい動画を5つまで選べます。再生回数の多い動画や、特に見てもらいたい動画を選びましょう。
※ファンファインダーは登録者数が1000人以上になると利用できるようになります。
ファンファインダーについてはこちら
https://www.youtube.com/yt/fanfinder/ja/
2. YouTube動画のちょっとした工夫で再生回数アップ
動画にさまざまな工夫をすることで、視聴者に興味をもたせ、次の行動につなげやすくなります。
☆ポイント
2-1. 動画内にリンクを入れる（アノテーション、カード）
アノテーションやカード機能を使うと、関連サイトへのリンクを動画内に直接埋め込むことができます。購入ページへのリンクを入れるなど、さまざまな使い方ができます。
アノテーション・カードは動画ごとに設定する必要があるので、その動画で特にリンクさせたいページがあるときにおすすめです。
動画を自分のウェブサイトにリンクさせる方法
https://support.google.com/youtube/answer/2887282?hl=ja
2-2. 注目コンテンツ機能を使う
選んだ動画や再生リスト（新着動画など）をチャンネルのすべての動画に埋め込むことができます。動画の左下に表示されます。
アノテーションのように1つ1つすべての動画に設定する必要はありません。
注目コンテンツを有効にする方法
https://support.google.com/youtube/answer/6147702?hl=ja
2-3. 字幕をつける
字幕をつける設定をすると、自動的に日本語の字幕が生成され、外国語にも切り替えられます。移動中など音を出せない環境で見ている人にもわかりやすいです。
また動画編集ソフトなどでわかりやすい説明文をつけたり、動画中のセリフを強調したりすると、視聴者の興味をよりひきつけられます。
字幕を追加する方法
https://support.google.com/youtube/answer/2734796?hl=ja
2-4. タイトル、タグ、説明文を工夫する
YouTubeには海外のユーザーもとても多いです。そのため、「外国人にもわかる動画タイトルと説明を」つけると効果的です。
タイトルを「日本語/英語」とし、説明文も両方の言語で書きます。翻訳サイトを使えば、すぐに変換できます。
動画についての説明文も、かならずつけましょう。動画の制作者についての紹介や、公式サイトへのリンクもつけます。
2-5. 再生リストをつくる
自動的に次の動画を再生する「再生リスト」をつくることで、他の動画も連続で見てもらいやすくなります。
再生リストを作成する方法
https://support.google.com/youtube/answer/57792?hl=ja
2-6. クリックしたくなるサムネイルをつくる
動画がずらっと並んでいる中で、開いてもらえるよう目立つサムネイルにする必要があります。動画の内容やテーマをわかりやすく表現することはもちろん、インパクトある画像や色を使うなどさまざまな方法があります。
わかりやすいサムネイルの例
2-7. 動画のテーマを1つに絞る
動画の種類やテーマに一貫性をもたせることは重要です。例えば企業のアピールが目的なら、企業に関連する動画だけをアップします。
2-8. 動画数を増やす
多くの人は、動画をいくつか見てから、おもしろい・役に立つなどと思い、チャンネル登録や動画で紹介されているものに興味をもつパターンがほとんどです。
定期的に動画アップし続けることは重要です。決まった時間に公開するなど、視聴者の生活に習慣づけるのも1つの方法です。
※ただ、数を増やすために無意味で質の低い動画や関係ない動画をアップするのは逆効果です。
2-9. エンドカードで行動をうながす
動画の最後の1コマや字幕、吹き出しなどで「良いと思ったらコメントください」「この動画も見てね」などと、一言お願いしファンを増やしましょう。チャンネル登録者数が多いほどチャンネルが評価され、動画の表示頻度などが高まります。
「高く評価」やポジティブなコメントがたくさん集まることで、動画の信頼性がアップします。
☆エンドカードで紹介すべきもの
※ただ、やりすぎは逆効果です。わかりやすく、シンプルなものにする必要があります。
2-10. チャンネル紹介動画を設定する
自分のチャンネルに登録していない人がアクセスしたとき、自動再生される動画を設定できます。自分のチャンネルをまだ知らない人向けに、特長を短時間で見せる動画にすると効果的です。
設定方法はこちら：新しい視聴者向けのチャンネル紹介動画
https://support.google.com/youtube/answer/3026513?hl=ja
3-1. Twitter
Twitterでは動画URLを載せるだけで、Twitter上で見られる動画に自動変換されます。
同じことに興味を持つ人をフォローし、フォローを返してもらうことで、自分のつぶやきをより多くの人に見てもらいます。
動画へ誘導するツイート例
3-2. Facebook
Facebookは文字数に幅があるので、企業やサービスに興味をもたせるための様々な使い方ができます。
3-3. LinkedIn（リンクトイン）
LinkedInはビジネスに特化したSNSで、専門家とつながったり商談をしたりできます。企業の技術アピールなど、専門的な動画の紹介に向いています。
3-4. LINEのタイムライン
タイムラインにYouTube動画のURLを貼り付けることで、自分の友人へ動画をアピールできます。公開範囲を設定すると、公開の有無を友人ごとに決められます。
4. ブログを活用する
ブログでは動画だけで説明しきれない部分や、さらにくわしい内容を掘り下げて紹介できます。
またそのとき話題のことや季節ごとと関連させられれば、一気にアクセスを集められる可能性があります。
☆ポイント
ブログやSNSでの宣伝は、効果が出るまでに時間がかかります。特にゼロから立ち上げたブログは、記事を増やして検索結果の上位に表示され始めるまでに最低3ヶ月かかることもあります。
あきらめず継続するうちに何かのきっかけで1つ記事にアクセスが集中すると、そこから紹介している動画のアクセスも伸びる可能性があります。
5. その他様々なサイトを活用する
5-1. はてなブックマークに登録する
おもしろいと思った記事を登録すると、ブックマーク3つで新着エントリーに掲載され、たくさんの人の目にとまるようになります。動画宣伝のためのブログなどの登録がおすすめです。
5-2. 掲示板サイトへ投稿する
関連する掲示板やさまざまな人が見る掲示板へ、色々な形で動画を投稿する方法です。
例
ハウツーなどのお役立ち動画を、解答として悩みサイトや質問サイトに投稿する など
※ただ、質の低い動画や書き込み方によっては低評価され、意図しない方向で広められるリスクもあります。
5-3. 投稿サイトを活用する
おもしろネタやバラエティニュースの記事を自分で投稿できるサイトに投稿し、アピールする方法です。
掲載前に審査のあるところが多く、ライター登録が必要などさまざまなサイトがあります。
例
5-4. バイラルメディアに掲載してもらう
バイラルメディアとはSNSなどの拡散力を利用し、話題性やインパクトある動画や画像、ニュースを記事にしたサイトです。
動画中心のサイトもあり、多くのバイラルメディアは話題性のあるネタを日々求めているので、問合せや募集ページから応募すると載せてもらえるかもしれません。
例
5-5. プレスリリースを活用する
企業などのニュースや新しい動きをPRできるプレスリリースサイトで、キャンペーン動画などを宣伝する方法です。有料サービスでは登録者へプレスリリースが配信されます。
プレスリリースサービスの例
6. YouTubeをさらに活用する
6-1. YouTubeアナリティクスで分析・改善する
YouTubeの無料分析ツールで動画のデータを分析することで、適した宣伝方法や改善点が見えてきます。
YouTube アナリティクスで分析できるデータ例
総再生数、視聴時間、再生機器、閲覧者の地域、アクセス元、コメント など
YouTube アナリティクスの使い方はこちら
https://support.google.com/youtube/answer/1714323?hl=ja
再生前や動画横に表示する有料広告です。細かいターゲット設定ができます。（自分の動画に関心を持つと思われるカテゴリを選び、そのターゲット向けにアプローチできる など）
AdWords での動画広告について
https://support.google.com/youtube/topic/3030592?hl=ja&ref_topic=2972865
6-3. 他のチャンネルやクリエイターとコラボする
自分のテーマに関連する動画を見ている視聴者を探し、そのチャンネルのクリエイターと交流する方法です。互いの動画にゲストとして出演し、プロモーションをおこないます。
YouTubeクリエイターコミュニティやSNSで、クリエイター同士交流しながら宣伝する方法もあります。YouTube Space Tokyoは、六本木ヒルズにあるクリエイター向けの施設です。
クリエイターズカフェやイベントで、他のクリエイターとのコラボレーションや情報交換ができます。その他セットやカメラなど機材を使えるプロダクションや最新設備を完備の編集スペースもあります。
チャンネル登録者数が5,000人以上になると、下記のような様々なサービスが使えるようになります。
6-4. 関連する他動画のコメントで宣伝する
「こんな動画もあります、よかったら見てください」など、関連する動画のコメントに書き込む方法です。
※ただ、あまりやりすぎると迷惑行為で通報される恐れもあるので、注意してください。
6-5. アイデアの募集や質問をしてユーザー層を広げる
コンテストやプレゼントなど、ユニークな企画で注目を集める方法もあります。おもしろい企画が話題になれば、視聴者が増える可能性があります。
その他、視聴者を増やすさまざまな方法をYouTubeが公開しています。
YouTubeクリエイターアカデミー
https://creatoracademy.youtube.com/page/course/get-discovered?hl=ja
まとめ
5分でわかるソーシャルメディアマーケティング
ソーシャルメディアマーケティングとは何か。文字通りソーシャルメディアを使ったマーケティング活動のことですが、私たちは意外に「ソーシャルメディアとは何か？」をそもそもよくわかっていません。
その証拠に、私たちはソーシャルメディアをSNSと何気なく言い換えていたりします。でも、SNS＝ソーシャルメディアではないのです。まずここから考えてみましょう。
- ■目次
1. SNSの定義
SNSとは「ソーシャル・ネットワーキング・サービス（Social Networking Service）」の略称。つまり、「ソーシャル（社会的）ネットワーク（モノ・情報・価値のキャッチボールを行う個人や組織のつながり）をインターネット上に構築するサービス」だということです。
日本で最初にブレークしたSNSはmixi。設立当初は入会には既会員の招待が必須のサービスで、まさにSNSと呼ぶにふさわしいメディアでした。mixiとともにSNSという言葉もひろがり、それがそのままソーシャルメディアの代名詞となりました。今ではSNSの典型例として挙げられるのはFacebookです。LINEもSNS的な要素が強いでしょう。
しかし、Facebookの米国ではSNSという言葉はもちろんありますが、日本語ほど普及していません。それよりも「Social media」と言われることの方が多いのです。「ソーシャルネットワーク」というイメージは、そこまで意識されていません。
もちろん日本語でもソーシャルネットワークを意識しながらSNSと言っている人もそう多くはありません。mixiが最初にヒットしたという経緯、単純に「ソーシャルメディア」よりも「SNS」の方が書きやすいし文字数も少ないので便利ということから使われているという側面が大きいでしょう。
しかし言葉の定義を重視すると、SNSという言葉だとどうしても不都合が出てくるのです。例えば、Twitterは自分たちのことをSNSではないと公言しています。ソーシャルネットワークの構築を目的とはしていないからです。
参考： https://japan.cnet.com/article/35008165/
Twitterは、人や組織のつながりというよりも、情報が広がっていくことに主眼をおいたメディアで、情報をやりとりした結果、ソーシャルネットワークが立ち上がることはあるものの、それは本来の目的ではないということです。だから、フォローとフォロワーはFacebookの一対一関係である友だちとは違い、非対称になります。これはInstagramやPinterestにも同じことが言えます。
Twitter、Instagram、Pinterestはソーシャルネットワークを前提とはしないので、単純にSNSとはいえないということはお分かりいただけたでしょうか。このような事情をくんだ上で、ではTwitter、Instagram、Pinterestはソーシャルメディアではない？
いいえ、ソーシャルメディアなのです。
2. ソーシャルメディアの定義
では一体、ソーシャルメディアとは何か？
ソーシャルメディアとは「万人が参加できる双方向発信のメディア」の総称です。参加者が情報の発信者、伝達者、受信者になることによってひろがる情報ネットワークがソーシャルメディアということです。
個人や組織同士のつながり—ソーシャルネットワークの構築があってもなくてもいいのです。つまり、SNSはソーシャルメディアという、より大きいカテゴリの一部ということです。
そして、ソーシャルメディアとは、私たちが一般的にイメージしているよりもずっと広い概念でもあります
Facebook、Twitter、LINE、Linkedinは当然のこと、YouTube、掲示板サービスやブログ、食べログやクックパッドなども入ってきます。万人が参加して、情報の発信、受信を行うからです。
インターネット以前から存在した壁の落書きや流行歌のようなものもソーシャルメディアに含めるという説もあるくらいです。昔懐かしい駅前の伝言板なんかは、例えばソーシャルメディアですね。XYZと書いたらシティーハンターが助けにきてくれるあれです。
参考：https://www.amazon.co.jp/dp/B00F960TUG/
さて、これで「ソーシャルメディアかつSNSであるもの」と、「ソーシャルメディアかつSNSではないもの」の違いは浮かび上がってきました。
3. 人でつながるか、好みでつながるか
では、ソーシャルメディアではあるけれども、SNSではないものの名前ってなんでしょう？
たしかに個別にはTwitterだとかInstagramだとか壁の落書きだとか伝言板だとか、名指しはできます。しかし、名指しされたそれらを総称するSNSの対概念になる一般的に普及した言葉はないのです。
そのような事情から、我々は「CNS」という言葉を使っています。「コンテンツ・ネットワーキング・サービス（Contents Networking Service）」の略称です。
なぜ、そう呼ぶべきなのか。例えば、Pinterestで考えてみましょう。
Pinterestはリーチさせるために、フォローという要素の重要度はそこまで高くありません。
参考：https://gaiax-socialmedialab.jp/post-58034/
フォロワーの数よりも、アップしているコンテンツの質と量の方が大事で、その質と量が優れていれば、ビューは増えるのです。
なぜそのようなことが起こるかというと、「人と人のつながり」ではなく、「人の好み」でコンテンツがやり取りされるからです。自分がピンしているコンテンツと傾向の似通ったコンテンツが、どんどん自分におすすめされてくる仕組み（≒アルゴリズム）になっているのです。
例えば柴犬が好きで柴犬情報を一生懸命集めていると、その好みと近いところにある、豆しばの情報もどんどんおすすめされてきたりするわけです。柴犬好きの人は豆しばを好きになる確率も高いとプログラムが判断しているわけです。
そうなると、フォロワー数といった社会的ネットワークの影響力の強さだけではなく、情報に対する「好み＝興味関心」が、情報のリーチとより深く関係する。例えば、フォロワーの多い人のニッチな情報よりも、フォロワーは少ないけど多くの人が関心を持つ情報を流した方が、多くリーチするような世界なのです。
社会的ネットワークは弱くても、好みのレーダーに引っかかれば全然OKというわけです。
それはInstagramでもそうで、情報はハッシュタグを通じ、フォロー関係を越えて伝播していきます。また、左下の虫めがねのアイコンをタップすれば、「発見」が立ち上がり、自分の好みの情報がズラーっと出てくるわけです。
YouTubeもまさにそうで、おすすめされる動画は、ユーザーの視聴履歴や評価から最適化されたものが割り出されているため、ついつい連続で動画をみてしまうわけです。
つまりパーソナライゼーション（個人最適化）されているわけです。
Twitterにも（今後変わる可能性はありますが）、パーソナライズされたアルゴリズムが働いてはいますが、複数アカウントを持てるので、ソーシャルネットワークを主眼においたプライベートグラフ（実際の知り合い同士のつながり）で運用するアカウントと、欲しい情報を発信してくれるユーザーをフォローする（このつながりはインタレストグラフと言います）アカウントと使い分けいる人も多いでしょう。
実際には各メディアがSNSとCNSできれいにどちらか分かれるというわけではなく、それぞれの要素の濃淡があるということにはなりますが、従来考えられていたようにフォロワーを集めれば勝ちなどとというわけではないのはお分かりいただけたと思います。
SNSでは「何（what）」を言うかよりも「誰（who）」が言うかが重視されます。
CNSでは「誰（who）」が言うかよりも「何（what）」を言うかが重視されます。
4. ソーシャルメディアマーケティングの今後
アカウントの説得力を育てるか、コンテンツの魅力を育てるかは別のアプローチなので、戦略も変わってきます。
例えば、CNSでマーケティングを行おうという時、実はアカウントを立ち上げたり、インフルエンサーに協力をあおいだりを必ずしもする必要はありません。
ソーシャルメディア上に「話題＝みなの好むコンテンツ」さえ提供できればいいのです。インスタ映えやツイッター映えするようなストーリーを設計しユーザーに自由に盛り上がってもらう。これもソーシャルメディアマーケティングなわけです（実際にはアカウントや広告を支援的に使うことが多いのですが、それはあくまで効果を最大化するためです）。
とにかく情報そのもののトンガリを出したり、アカウントを持って発信する場合も、タグづけなどで整理したり、狙うクラスタに届きやすいようにテキスト、画像、動画をわかりやすく編集したり、検索にひっかかりやすいキーワードを仕込んでいくことが大事になってきます。
また、最初から強力なブランド力を持っている人や組織のアカウントなら、コンテンツが多少凡庸でもじゅうぶんに効果があるということもあります。よく知らない人に「こんにちは」と言われるのと、憧れの人やブランドに「こんにちは」と言われるのではもうありがたみがまったく違うわけです。
有名だが自分とは関係なさそうなブランドでも、親しげに話しかけてもらえると親近感が沸くということもありますし、大企業の中の人が大企業らしからぬおどけを見せ、そのギャップでユーザーの心をつかむという手法もよく使われています。
そんなにブランド力がないケースの場合は複合型で、最初はCNS型でコンテンツ作りにリソースを多めに割きアカウントの影響力を作っていってから、優良なフォロワーが増えたりエンゲージメントしやすい状態ができたら、SNS型アプローチの割合を増やしていくということもあります。
さて、「結局SNSとCNS、どっちが有効なの？」という問いが残りますね。
これは身も蓋もないですが、結論は目的と全体の戦略次第ということになります。目的に応じて、私たちはそもそもソーシャルメディアマーケティングを薦めないことすらあります。
SNSマーケティングとCNSマーケティングは、ソーシャルメディアマーケティングの一部ですが、ソーシャルメディアマーケティングも、あくまでマーケティングの一部なのです。
マーケティングの全体の中で、SNSをCNSをどのように位置づけるか、活用するかがソーシャルメディアマーケティングにとっては重要なこととなり、私たちもいつもその観点から支援させていただいています。
【最新版】2019年度 主要SNS関連データ総まとめ！ 調査結果で見るSNSの利用状況や年代ごとの使い方【2020年1月発表】
今や10代、20代に限らず、幅広い年代で日常的に使われているSNS。SNSによる商品の認知拡大やブランディング、消費行動へ及ぼす影響は無視できないものとなっています。
SNSの使い方も多様化しており、友人とのやり取りや近況報告だけでなく、商品や口コミの検索、動画コンテンツの閲覧など、利用場面も広がっています。
今回はFacebook、Twitter、Instagram、YouTubeといった主要SNSについての国内のデータをまとめました。若年層のSNSの活用法や商品の認知に関する調査、休日と平日のSNS利用の違いなど、企業や商品のSNS戦略のヒントになるデータが詰まっています。
- ■目次
1. SNS利用状況の全般に関する調査
LINE利用率は9割！10代・20代がよく利用するSNS
- 調査機関：TesTee（テスティー）
- リリース日：2019年2月21日
- 調査対象期間：2019年2月7日
- 調査対象者：10代、20代男女1,237人
10代と20代の若年層の間で一番利用率の高いSNSはLINEで、約9割もの人が利用しています。続いてTwitter、Instagramの順によく利用され、10代においてはFacebookよりもTikTokの方が人気を集めています。
また、テレビや映画などの関連ハッシュタグ検索や出演者の投稿など、SNSをきっかけにテレビや映画を視聴した、と回答した人は若年層の約6割に上りました。若者にとってSNSはもはや生活の一部ともいえるものであり、メディアとしての影響力も高くなっていることが伺えます。
詳しい調査結果は以下をご覧ください。
調査結果URL：https://lab.testee.co/2019-sns
若者にソーシャルメディア離れの傾向？SNSの利用率と利用時間に関する調査
引用：https://www.soumu.go.jp/main_content/000644166.pdf
- 調査機関：総務省情報通信政策研究所
- リリース日：2019年9月13日
- 調査対象期間：2019年2月23日～3月1日
- 調査対象者：：13歳～69歳までの男女1,500人
10代と20代の年代は、ほかの年代より突出して平日および休日でのソーシャルメディアの利用率が高く、利用時間が長くなっています。しかし調査結果を昨年度と比べてみると、10代と20代のソーシャルメディア利用率が下がっており、20代では平均利用時間も減少していることがわかりました。
全体で見るとソーシャルメディアの利用率・利用時間とも増加傾向にある中で、若年層の間ではすでにソーシャルメディア離れの現象が起き始めているのかもしれません。
詳しい調査結果は以下をご覧ください。
調査結果URL：https://www.soumu.go.jp/menu_news/s-news/01iicp01_02000082.html
30代・40代が最も利用するSNSは？
- 調査機関：株式会社ドゥ・ハウス
- リリース日：2019年3月26日
- 調査対象期間：2018年12月18日～12月21日
- 調査対象者：：30代～40代の男女464人
30代と40代の全体ではYouTubeやニコニコ動画などの動画共有サイトの利用が最も多く、若年層とは異なる結果となりました。次いでLINE、Twitter、Facebook、Instagramが使われています。30代女性に限ってはInstagramがFacebookよりも多くなりました。30代女性のInstagram利用率の高さも特徴的です。
投稿に関してはTwitterに毎日投稿する人は41.3％、Instagramでは毎日投稿する人は28.2％となっており、Instagramはインスタ映えなどに気を使いながら投稿する一方で、Twitterは気軽に投稿できるSNSとして利用されているようです。
詳しい調査結果は以下をご覧ください。
調査結果URL：https://www.dohouse.co.jp/datacolle/rs20190326/
SNSをきっかけにした商品認知に関する調査
- 調査機関：株式会社アスマーク
- リリース日：2019年12月5日
- 調査対象期間：2019年11月14日～11月15日
- 調査対象者：SNSを週1回以上利用する20～49歳男女
SNSの広告や投稿が商品の認知につながるケースも増えています。上記調査によると、スマートフォンアプリや食品、お菓子、スキンケア製品、メイクアップ化粧品はSNSをきっかけに初めて商品を知った人の割合が20代を中心に高くなっています。
これら美容や飲食に関する分野では特に女性の間で商品の情報収集にもSNSが使われていて、投稿された生の声が商品の購入にも影響していることが伺えます。
詳しい調査結果は以下をご覧ください。
調査結果URL：https://www.asmarq.co.jp/examine/ex201912sns.html
2. Facebookに関する調査
Facebook離れが決定的。新成人に聞いた利用SNSの推移
- 調査機関：マクロミル
- リリース日：2019年1月8日
- 調査対象期間：2018年12月18日～12月19日
- 調査対象者：全国、2019年成人式の参加対象となる平成10～11年生まれの男女（マクロミルモニタ会員）
新成人を対象に行った調査ではFacebookの利用率が20.0%で、LINEやTwitter、Instagramから大きくシェアを引き離されています。Instagramの利用率が急速に増加している一方でFacebookは2014年頃から利用率が下降し続けており、若い世代のFacebook離れが進行していることがわかりました。
詳しい調査結果は以下をご覧ください。
調査結果URL：https://honote.macromill.com/report/20190108/
3. Twitterに関する調査
年代ごとのTwitterアカウント所有率。10代は8割超え
- 調査機関： Appliv
- リリース日：2019年6月24日
- 調査対象期間：2019年6月5日～6月11日
- 調査対象者： 10代〜60代の男女1,328人
10代ではなんと85.1％、20代の79.8％がTwitterのアカウントを持っていることがわかりました。30,40代でも半数以上、一番少ない60代でもおよそ4割がアカウントを所有しており、幅広い年代に利用されています。
さらに、10代では7割近くの人が情報収集用や趣味用など、複数のアカウントを用途によって使い分けているという実態も明らかになっています。
詳しい調査結果は以下をご覧ください。
調査結果URL：https://mag.app-liv.jp/archive/123547/
Twitterキャンペーンは好感度アップの効果あり。態度変容に関する調査
- 調査機関： TesTee（テスティー）
- リリース日：2019年10月17日
- 調査対象期間：2019年9月26日〜9月29日
- 調査対象者： 高校生・大学生の男女2,407名
Twitterでは、フォローやリツイートでプレゼントがもらえるなどのキャンペーンが多く行われています。そのようなキャンペーンによる態度変容調査で、高校生、大学生ともに企業や商品に対する好感度が上がったという回答が40％以上となりました。
「理解度が上がった」、「企業の投稿を見るようになった」という回答の割合も2～3割超え。さらにキャンペーンをきっかけにそのままフォローし続ける率も焼く7割と、Twitterのキャンペーンは一定の効果があることが見て取れます。
詳しい調査結果は以下をご覧ください。
調査結果URL：https://lab.testee.co/twitter-campaign
約半数が公式アカウントをフォロー、きっかけはキャンペーンが最多
- 調査機関： アライドアーキテクツ株式会社
- リリース日：2019年6月27日
- 調査対象期間：2019年5月28日～6月7日
- 調査対象者： 日本国内に住む男女4,309名
Twitterユーザーの約半数、55.7%が企業の公式アカウントをフォローしていると回答。性別や年代などの属性別に見てもそれほど差はなく、公式アカウントは幅広いユーザー層から受け入れられていることがわかります。
さらに企業公式アカウントをフォローしたきっかけについて調べてみると、一番多かったのがTwitterキャンペーンで約58％、次いで企業の公式サイト、一般人の投稿やリツイートと続きます。
詳しい調査結果は以下をご覧ください。
調査結果URL：https://www.aainc.co.jp/news-release/2019/01886.html
4. Instagramに関する調査
年代による閲覧行動の違い。ストーリーとタイムライン、どちらを重視する？
- 調査機関： クロスフィニティ株式会社
- リリース日：2019年5月27日
- 調査対象期間：2018年12月25日
- 調査対象者： 16歳から49歳の女性555サンプル
全体の傾向としてはタイムラインを見ている時間が多いものの、10代ではストーリーの閲覧が多く、ほかの年代との差は圧倒的です。
30代と40代はストーリーを重視する人は少なく、Instagramで閲覧されているコンテンツは年代によって顕著な違いがあるようです。
詳しい調査結果は以下をご覧ください。
調査結果URL：https://www.crossfinity.co.jp/news/5526/
Instagramの「保存」機能の利用率は？
- 調査機関： クロスフィニティ株式会社
- リリース日：2019年5月23日
- 調査対象期間：2018年12月14日～12月17日
- 調査対象者： 16歳から49歳の女性 8,717サンプル
Instagramには、お気に入りの投稿をブックマークしておける「保存」機能が実装されています。比較的新しい機能ですが、Instagramを週2回以上利用している女性ユーザーの約半数が利用したことがあるとわかりました。
保存されている投稿について調べると、ファッションコーディネイトやメイク、レシピ、ヘアアレンジなど、日常生活で使えるような内容のものが多く、「保存」機能を利用したユーザーは商品の購入意欲が高いことも判明しています。
詳しい調査結果は以下をご覧ください。
調査結果URL：https://www.crossfinity.co.jp/news/5476/
ファッションは、GoogleよりInstagram？情報収集の手段に関する調査
- 調査機関： 株式会社ジャストシステム
- リリース日：2019年7月11日
- 調査対象期間：2019年6月24日～6月29日
- 調査対象者： Fastaskのモニタのうち、17歳～69歳の男女1,100名
情報を探すときはGoogleなどの検索エンジンを使うのが一般的でしたが、最近では若者を中心に、InstagramなどのSNSで検索する人が増えています。
上記の調査のうち、流行のファッション情報を収集するときに利用されるサービスを見てみると、2016年の調査時はInstagramが17.1％、Googleが39.8％だったのに対し、2019年ではInstagramを利用する人が29.4％と、Googleの28.3％より上回る結果となりました。
特に若年層ほどInstagramの利用率が高く、Instagramが情報を供給するプラットフォームとして大きくシェアを伸ばしています。
詳しい調査結果は以下をご覧ください。
調査結果URL：https://marketing-rc.com/report/report-monthly-20190711.html
「いいね！」数の非表示、どんな影響があった？
- 調査機関： 株式会社ジャストシステム
- リリース日：2019年9月11日
- 調査対象期間：2019年8月23日～8月29日
- 調査対象者： Fastaskのモニタのうち、17歳～69歳の男女1,100名
Instagramは、ユーザーのSNS疲れを防止することをねらいとして2019年7月にタイムラインの「いいね！」を非表示にするテストを実施しました（現在は全ユーザーに適用）。
それに対するユーザーの反応を調査した結果、54.1％は特に変化はないと答えたものの、いいねがしやすくなったという人が27.5％を占めています。次いでコメントがしやすくなった、投稿の内容をより楽しめるようになった、投稿がしやすくなった、という回答がそれぞれ2割以上となりました。
詳しい調査結果は以下をご覧ください。
調査結果URL：https://marketing-rc.com/report/report-monthly-20190911.html
5. YouTubeに関する調査
男女ともに9割超え。若年層のYouTube利用率
- 調査機関： TesTee（テスティー）
- リリース日：2019年1月28日
- 調査対象期間：2018年1月18日
- 調査対象者： 10〜20代の男女1,315名
10代と20代を対象とした調査では、各年代の男女ともに95％以上もの人がYouTubeを利用しているという結果となりました。利用頻度で見ても10代男性の7割が毎日利用していると答えており、生活の中でYouTubeが欠かせないものになっていることが伺えます。
また、YouTubeの有料プラン「YouTube Premium」に加入している人は10代男性で10.2％、20代男性で13.8％という結果になりました。利用頻度やYouTube Premiumへの加入率ともに、女性よりも男性の方が積極的にYouTubeを利用しているようです。
詳しい調査結果は以下をご覧ください。
調査結果URL：https://lab.testee.co/youtube201901result
約6割が「更新を必ずチェックするチャンネルがある」
- 調査機関： 株式会社ジャストシステム
- リリース日：2019年11月21日
- 調査対象期間：2019年10月18日～10月24日
- 調査対象者： Fastaskのモニタのうち、17歳～69歳の男女1,100名
週1回以上動画コンテンツを視聴する人のうちYouTubeを日常的に利用しているユーザーの65.1％が、新しい動画を公開するたびに必ずチェックするアカウントやチャンネルがあると回答しています。多くの人は気に入ったアカウントやチャンネルのリピーターになっていることがわかりました。
また、年代別に見ると10代が80％と突出して高く、プラットフォーム別ではYouTubeが圧倒的なシェアの高さを誇っています。
詳しい調査結果は以下をご覧ください。
調査結果URL：https://marketing-rc.com/report/report-video-20191121.html
平日と休日の動画視聴傾向の違い
- 調査機関： ライムライト・ネットワークス・ジャパン株式会社
- リリース日：2019年11月13日
- 調査対象期間：2019年10月18日～10月24日
- 調査対象者： 10代〜60代の男女624名
（これまでにスポーツ観戦の経験または観戦意欲があり、1年以内にインターネット接続で動画を観たことがある人）
平日1日あたりの平均視聴時間
休日1日あたりの平均視聴時間
平日と休日で動画の視聴傾向がどのように変わるのかを調べた調査では、平日と休日ともに「動画共有サービス」が最も多く視聴されていました。しかし休日になると、1時間以上視聴する人の割合は「ビデオ・オン・デマンド」が「動画共有サービス」を上回っています。
平日はYouTubeをはじめとした動画共有サービスで短時間の動画を視聴し、休日は映画など長時間の動画をビデオ・オン・デマンドでゆっくり見る人が多いことが推察できます。
詳しい調査結果は以下をご覧ください。
調査結果URL：https://www.limelightnetworks.jp/newsroom/survey-on-watching-live-video/
YouTubeとInstagramが2強！消費行動に影響するSNSの調査
- 調査機関： 株式会社Macbee Planet
- リリース日：2019年12月3日
- 調査対象期間：2019年8月15日〜8月16日
- 調査対象者： 10代〜60代の男女500名
何かを購入する際の動機として、SNSは大きな影響力を持っています。上記の調査によると、全体としてはYouTubeが購入のきっかけになったという人が最多で、次にInstagramという結果になりました。
特に30〜40代はほかの年代に比べてYouTubeの割合が高く、動画だと商品の使用感や魅力をよりわかりやすく具体的に伝えられる点が消費行動を促したのだとわかります。
詳しい調査結果は以下をご覧ください。
調査結果URL：https://macbee-planet.com/pressrelease/20191203.html
6. まとめ
コミュニケーションや情報収集、エンターテイメントなどSNSはその使い方や楽しみ方は多様化し、生活の一部として浸透しています。SNSを通じて商品を検索したり、商品の認知や購買につながったりするケースも多く、企業のブランディングやプロモーションに、SNSの活用は欠かせません。
ターゲットの年代や性別に合った手法を展開するために、こういった調査をぜひ参考にしてください。
◆YouTubeのプロモーション◆ 「視聴回数」指標のアップ◆SNSマーケティング◆振分可能◆
YouTube動画の再生回数1000回アップするまで宣伝・プロモーションします。
マーケティングのターゲットとなる、ご希望回数を達成するまで拡散を続けます。
収益化が認められるYouTubeパートナープログラム参加認証（総再生時間が過去12か月以内4000時間以上、チャンネル登録者数1000人以上）まであと少しという方から、より広告収入を増やすために、もっと視聴規模を拡大していきたいというブースト希望の方まで1000回単位でのご注文承ります。
ただし、本サービスにおける実視聴とは、対象動画をすべて最初から最後まで視聴することを保障するものではありません（実視聴の意味は「よくある質問」欄をご参照ください）。あくまでも実視聴となります。
わたしたちは、有名YouTuberをはじめとして、アーチスト、タレント様からビジネス集客をめざす方まで、幅広い、ご依頼実績があります。
「視聴回数」は、YouTubeにおける、重要なマーケティング指標です。
YouTube動画に対する「視聴回数」が増えることで、YouTube視聴者の間で注目度が上がり、検索でも、YouTube表示でも優位になります。そして、さらに多くの視聴者に告知することができます。視聴回数を増やし、視聴者を誘導し、その結果、視聴者登録数を増やすきっかけとすることができます。芸能事務所所属タレントのSNSは大なり小なりプロモーションが行われています。
当方のサービスは、公式API利用やインフルエンサー経由での動画視聴、世界各地からの動画アクセスなど、マニュアル実視聴を行っていきます。しかし、その内容につきましては、非公開とさせていただきます。また、細かなセグメント（性別・嗜好・国籍・年齢など）のご指定はできません（「日本人視聴」につきましてはオプション・サービスで対応します。「よくある質問」欄をご参照ください）。
最後にお取引終了後、感情的に「悪評価」を入れるお客様がごくまれにいらっしゃいます。当初のお客様の理解と当方のサービス結果との乖離が納得できない場合、まずはダイレクト・メッセージにてご連絡ください。お話を伺って、状況を把握し、誠意を持ってサービス内容をご説明します。お互いに気持ちの良いお取引を最優先に考えております。
Q1
視聴者を「日本人」に限定できますか？
それはできません。しかしアルゴリズム上可能（日本語・日本人圏設定）です。ご希望者には、オプション・サービスで対応します。
日本人（の可能性が高い）とYouTubeが認識する視聴が中心になります。そもそも実視聴者を100%日本人に限定することはできません。
サービス内容でも説明の通り、セグメント（性別・年齢・住居地・嗜好など）の細かなご希望には添えません。コスト上の問題に加えて、過大な人為的データ加工は、YouTubeの「不自然 (unnatural)な作為」判定を受ける可能性があるためです。
マニュアルである当サービスは”アナリティクス”にも、きちんと実視聴として反映されます。
Q2
実視聴の意味をくわしく説明してください。
実視聴とは、現実の視聴を意味し、それはほとんどの視聴者が5秒以内に対象動画を離れる現実も含みます（YouTube データ）。
動画の内容によっては本サービスもそのような状況が生じる場合がありますので、ご注意ください。もちろん必ず5秒以内に視聴者が離れる、ということでもありません。
ただし実際に視聴が行われていることは、アナレティクス上もきちんと表示されます。
その視聴時間は5秒以内かもしれませんし、2～3分かもしれません。それは動画視聴の場合ごとに異なり、視聴の実際が表示されます。
この現実的な視聴状況をもって実視聴と申し上げています。注文視聴回数分（例えば1,000回）すべての動画の最初から最後まで視聴されることを保障するわけではありません（視聴維持率100%ではない）。それは、かえって不自然であり、YouTubeから排除されます。
以上 
自粛？ 通常運転？ 自然災害発生時のSNSアカウントはどう振る舞うべきなのか
今回は自然災害時におけるSNSアカウントの振る舞いについてです。
地震、津波、土砂崩れ、大雨、台風と日本は自然災害の多い国です。また、これらの件数や被害額は近年増加傾向にあるとも言います。そして何より、ソーシャルメディアの登場によって直接現地とつながれるようになった現在、物理的距離のある地域で起こった災害も、身近に感じられるようになりました。
1. 世間はどのように受け取るか？
「企業は社会の公器」という言葉があるほど、企業がこの社会に深く根差した存在であることは間違いありません。
災害時、大変な思いをされている方がいる中で日常的な発信や、あるいはお祝いやお祭りムードの発信はどうするべきなのでしょうか？ やはり自粛するべきなのでしょうか？
実際に何が起こったか、どのような意見があるのかを振り返りながら考えてみましょう。
たとえば、2018年の西日本豪雨の際には、政権与党政治家が参加した「赤坂自民亭」と言われる楽しげなムードの会合が非難を浴びました。積極的に発信したわけではないですが、配慮に欠いた行動と取られたのです。
参考：https://www.asahi.com/articles/ASL7B5W6WL7BUTFK01C.html
一方で、ある地域が大変だからといって他の地域まで自粛ムードに入ってしまったら、経済が回らず、結果大変な地域を支援する余力も削がれるという論理もまた成り立ちます。
参考：http://weblog.horiemon.com/100blog/38454/
また東日本大震災の時も、直後はともかく、しばらく経った後は、お笑いなどのバラエティ番組を視たいという声が被災地から上がってきたということもあります。辛い時だからこそ、笑いなど息抜きが必要だという論理もあります。これもよく分かる話です。
参考：http://www.asahi.com/special/10005/TKY201105200243.html
企業や公人が本当に恐れるのは「不謹慎」そのものというよりも、むしろ「不謹慎狩り」ということもあります。不謹慎狩りとは、世間に自粛ムードのある中、誰かの発言や行為をとらえて「不謹慎である」と非難する行動のこと。
不謹慎の指摘が目的なのではなく、不謹慎を理由に引きずり下ろしたり、マウンティングすることが目的化しているのではないかと推測できるようなケースも少なくありません。
参考：https://ironna.jp/theme/542
その場合、引きずり降ろしたり、自分が高みに昇ることが目的なのですから、本来ならやんわり注意で済むくらいのところを、目的を達するまでしつこく攻撃するので厄介です。
ただし不謹慎狩りを行っていないマジョリティは不謹慎狩りに同調してるでしょうか？ ノイジーマイノリティは、サイレントマジョリティよりも見た目上は多く見えますが、実際は逆ということも考えられます。炎上研究でも示唆されている事実です。
社会全体を考えたつもりでも、一部の声の大きい人たちに状況を左右されることは、逆に公共的ではない振る舞いになっているのかも知れません。
参考：http://keisobiblio.com/2016/04/22/atogakitachiyomi_netenjo/
さて、ここまで災害発生時の情報発信に関する様々な事象を見てきました。では実務上は、どうすればいいのでしょうか。
2. 緊急事態発生時のSNSアカウント、対応方法の判断軸
企業は不謹慎狩りを恐れるべきではないでしょうが、配慮を怠るべきでもありません。つまりどのくらい配慮すべきなのかという程度問題になります。
私の今までのコンサル経験からすると、程度を明確にはかる基準を作ることは大変困難です。ただ、問題にあたり考える軸を提供することはできます。軸はふたつに集約されます。
程度をはかるに際しては、次の２軸で考えれば間違いは少なくなるでしょう。すなわち「①当事者性」と「②緊急性」です。
①当事者性
まず当事者性ですが、起こった災害に対して「一義的、あるいは直接的な責任を負っているか」という判断軸です。この答えが「YES」の場合は、通常運転の発信は控えるべきでしょう。
たとえば、災害に対しては当事者あるいは周辺自治体、規模によっては政府や国会議員という話になります。企業では、当該地域に根ざしたサービスを展開しているところで、たとえばホテルや遊園地などです。
では、その地域でも商品やサービスを展開しているが、それ以外でも提供しているという場合はどうすればいいのでしょうか。たとえば、旅行関連業界だったら、ほかの地域についての投稿はしてもいいですが、災害地域の観光情報は控えるべきでしょう。
また、不要不急の広告などは、その地域での配信は控えた方がいいこともあるでしょう。不要不急というのがなかなか難しいところではありますが、その地域の人々にとって、災害時に必要な情報、あるいは災害をおしてでも必要な情報であるかどうかという判断になります。
一方で、当事者から遠いのに、下手に「自分は分かっている」というようなポーズを示す、あるいは当事者に成り代わったような代弁的情報発信も逆効果です。「マイノリティ憑依」というのは逆に不謹慎であるという考え方もあるからです。
参考：http://lite.blogos.com/article/35299/
もちろん、一義的に当事者ではないからといって、配慮が不要になるわけではありません。しかし、通常運転を止めてしまうというのはやり過ぎなことが多いと考えます。例外はもちろんあるので都度検討は必要ですが、適切な距離感での配慮ができている状態であれば大抵は大丈夫でしょう。
②緊急性
②の緊急性ですが、これは地域に関わらずほとんどの企業があてはまることです。今はグローバル時代なので世界にスコープを広げたら事情は変わってきますが、今回はとりあえず日本国内の話です。
たとえば、2018年6月の大阪の震災（https://ja.wikipedia.org/wiki/大阪府北部地震）の直後ですが、都市部で震度6弱ということもあり、被害の状況はもしかすると阪神淡路や東日本の時のような展開になるのでは？という不安がリアルでした。
2019年6月に新潟で震度6強を記録した山形県沖地震（https://ja.wikipedia.org/wiki/山形県沖地震）に関しても同じでしょうな状況がありました。
そのような時は被害状況が明らかになるまで、発信を控えるというのが賢明です。それは、あとで大変だったということが分かった時に非難を受けるからではありません。みなが、必死で正確な情報を集めている時だからです。
そのような時に通常運転の「もうすぐ海の日ですね！」という平時だからこそ楽しい投稿や「弊社は本日で創立100年を迎えました」というようなお祝い発信は心象が悪いでしょう。
しかし、たとえば病気にも、急性期、回復期、慢性期とあるように、災害直後で緊急事態の状況が過ぎれば、通常運転に戻してもいいものがあります。
回復期、慢性期の患者に対してずっと心肺蘇生を試みたり、ICUで絶対安静の手厚い加療はしません。そんなことをしたら、不必要に体力も落ちてしまうでしょう。状況に応じ、日常食に戻したり、仕事を始めることもあるように、情報発信も徐々に日常に戻していきます。
また、2018年の豪雨被害（https://ja.wikipedia.org/wiki/平成30年7月豪雨）に関しては、地震のように一瞬で明らかに大きいものだと分かるわけではなく、ジワジワと被害が広がるということがありました。
これも、病気に例えられます。車にはねられて集中治療が必要だという状況でなければ、進行性の重病でも日常との折り合いを考えながら治療は行われます。状況を逐一確認しながら、通常運転の中でもさらに是々非々で、発信を行なったり、行わなかったりするということが正解になります。
この当事者性と緊急性という2つの軸を中心に考えていけば、不謹慎と非難されることを過度に怖れる理由はないでしょう。次は当事者性と緊急性の観点から、自粛すべきと判断した時、実際にどうするか見ていきましょう。
3. 企業事例から見る、緊急事態発生時のSNSアカウントの具体的な対応方法
まずは、予定していた投稿はいったん見直し、下記の方針での運用を検討すべきでしょう（特にキャンペーンなどは要注意です）。
- A. 非常時の運用に切り替える
- B. 投稿を中止する
Aは災害に対応した投稿を行うということです。具体的事例は後ほど示しますが、災害時に必要な自社の製品やサービスにまつわる情報発信を行ったり、有益な情報を適宜流すということです。
これは当意即妙が求められることでもありますが、企業が社会的責任を果たす機会でもあるという意味では、一種のソーシャルマーケティング（参考：https://mba.globis.ac.jp/about_mba/glossary/detail-11862.html）とも言えます。
Bは文字通り「一旦すべての投稿を止める」ということです。Aのパターンのような即時的な対応ができるリソースがない、意思決定が急にはできない、もともとのアカウントにふさわしくないという企業も多いでしょう。
その場合は、せめて事態の全貌が明らかになるまでいつも通りの運用を一旦停止するなどで対応しましょう。
緊急事態発生時の企業SNSアカウントの投稿例
先ほどご紹介した「A」にあたる、非常時の運用をしている企業アカウントの投稿例をご紹介します。
シャープ
なお念のため、災害時の家電の取り扱い注意点です
・破損した太陽光パネルには触らない
・冠水した製品には通電しない
・停電時は家電のコンセントを抜く sharp.co.jp/support/info_d…
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タニタ
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au
災害用伝言板・災害用音声お届けサービスの提供を実施しております。下記のURLよりご確認、ご利用ください。
災害用伝言板 → oak.ctx.ly/r/4j11s
災害用音声お届けサービス → oak.ctx.ly/r/4j11u
1,487人がこの話題について話しています
NTTドコモ
ソフトバンク
自社の商品・サービスにまつわる震災時の注意喚起を行うというのは、とても真摯な態度です。ウェブサイトに載せている場合もあるでしょうから、そのリンクシェアでもいいでしょう。
また、自社と直接関係なくても、有益と思われる情報をRTしていることもあります。
このような姿勢こそが多くの企業で打ち出している社会貢献という価値を体現していると言えるでしょう（デマを拡散しないように、オーソライズされた情報をシェアするように気をつけましょう）。
【アフィリエイトとは】初心者向けに徹底解説！
初心者にも取り組みやすく、参入障壁が低い副業として注目を浴びる「アフィリエイト」。
今回は「アフィリエイトとは何か？」について、初心者にも分かりやすいよう簡単に解説いたします。
今回の目次 [閉じる]
アフィリエイトとは？
アフィリエイトとは、成功した分だけお金がもらえる仕組みのことです。
あなたのサイトから商品やサービスが売れるたびに、事前に決められている金額の報酬をもらうことができます。
ＳＦＴ
このビジネスモデルを専門用語で「成功報酬型」と言うよ！
一般的にはWebサイトやブログに広告を貼ってアフィリエイトを行うことが多いですが、
要するに商品を売ればいいので、特別にアフィリエイトサイトを作らなくても、
ブログでもInstagramでも動画でもイベント集客でも、アフィリエイトで稼ぐことは可能です。
アフィリエイトの仕組み
フィリエイトはどんな仕組みで収益が発生するのでしょうか？
図解でくわしく解説しましょう。
上図の通り、あなたのブログ/サイトにアフィリエイト広告を貼り、
その広告がクリックされ、成果が発生すればお金がもらえるという仕組みです。
ＳＦＴ
“成果”の条件には商品購入のほかにも、サービスの利用や会員登録、資料請求などいろんな種類があるよ。
ASP(アフィリエイト・サービス・プロバイダ)が、さまざまな企業（広告主）の広告をとりまとめていますので
このASPにあなたのサイトを登録し、管理画面から広告コードをコピペしてあなたのサイトに広告を貼りつけます。
あなたのサイトに訪れた読者が商品を購入すると、その売上の一部があなたの報酬になるわけですね。
SＦT
アフィリエイトの仕組みについてもっと詳しく知りたい方は、下記をお読みください。
アフィリエイトは本当に稼げるのか？
アフィリエイトとは成功報酬型のビジネスですので、商品が売れる人は稼げますし、売れない人は稼げません。
当然ですよね。
アフィリエイトは稼げるが簡単ではない
下記はアフィリエイトマーケティング協会が2019年に行ったアフィリエイト収入に関する調査結果です。
※出典：「アフィリエイト・プログラムに関する意識調査 2019年」特定非営利活動法人 アフィリエイトマーケティング協会
これを見ると実際にアフィリエイトでお金を稼げている人はたくさんいることがわかります。
なかには月に100万円以上稼いでいる人もいます。
ＳＦＴ
筆者も現在月300～400万円のアフィリエイト収入があります。
ただし、まったく稼げていない人も少なからず存在します。
月1万円未満の人は6割以上も存在しますし、収入が0円の人は3割です。
「アフィリエイトは稼げるが決して簡単ではない」ということですね。
アフィリエイトは怪しい？
アフィリエイトをやっているなんて伝えると「大丈夫？怪しいネットビジネスでしょ？」なんて言われることがあります。
特にインターネットに詳しくない人のなかには、アフィリエイトにネガティブな印象をもっている人も多いんですよね…。
実際にやってみれば特に怪しいこともない真っ当なビジネスだということがわかると思いますし、
近年では政府の後押しで“副業”が普及しつつありますが、初心者でもハードルが低く比較的取り組みやすい副業がアフィリエイトなのです。
高額な情報商材には注意！
アフィリエイトにネガティブな印象をあたえた要因の1つとなっているのが、情報商材詐欺の存在です。
「誰でもカンタンに稼げる！」なんて謳い文句に誘われて、高額な情報商材やサロンなどにお金を支払ってしまい、
結局ぜんぜん稼げずに大金をだまし取られてしまう…という被害が少なからず発生しているんですよね。
まあどんなビジネスでもこういうのはあるので、「誰でも楽に稼げる」なんて甘い話を簡単に信じないほうがいいですよね。
アフィリエイトとはそんな簡単なものでも楽なものでもありませんから。。
アフィリエイトで成功するには？
ではアフィリエイトで成功するには、いったいどうすればいいのでしょうか？
誰かの悩みを解決すること
アフィリエイトの成功＝稼ぐことだと定義するのであれば、なんにせよ商品を売ることが大切ですよね。
でもただ商品を紹介して無理やり押しつけるだけでは絶対に売れません。
商品を売るには、誰かの悩みや問題を解決し、誰かが欲しがっている情報を提供することが必要です。
アフィリエイトで成功するコツは他にもいろいろありますが、
一番大切なのはこの“悩みや問題を解決できる記事を書くこと”です。
下記の記事にもノウハウを紹介していますので、ぜひ合わせてお読みください。
アフィリエイトのメリット/デメリット
では、アフィリエイトのメリット（利点）とデメリット（欠点）についてまとめておきましょう。
アフィリエイトのメリット
参入ハードルが低い
初期投資がほとんどかからない
成功すれば月100万円も夢ではない
好きなことをネタにして稼げる
本業をしながら副業で挑戦できる
初期投資が小さくPC/スマホがあれば誰でも始められるため、
他の個人ビジネスに比べてリスクが少なく参入ハードルが低いというのがもっとも大きなメリットです。
成功すれば大きく稼げますし、あなたの好きなこと/得意なことを記事のネタにすることができます。
サラリーマンの副業としてもピッタリですよね。
アフィリエイトのデメリット
誰でも稼げるわけじゃない
稼げるようになるまで時間がかかる
サーバー代とドメイン代がかかる
アフィリエイトは誰でも稼げるわけではありません。前述の通り1円も稼げない人が3割も存在しますからね。。
また、稼げるようになるまでに一定の時間がかかります。平均的には最低でも6ヶ月～1年くらいの時間が必要です。
その間、レンタルサーバー代とドメイン代は少なからず発生し続けますので、金銭的な負担もかかってしまいます。
でも、このへんのデメリットはどんなビジネスでも同じですよね。
ただ他と比べてリスクのレベルが低いというのがアフィリエイトの良い点なのです。
アフィリエイトの種類
アフィリエイトの種類についても簡単に解説しておきましょう。
基本的なアフィリエイト
ブログアフィリエイト
WordPressブログや無料ブログを使ってアフィリエイトを行うことを「ブログアフィリエイト」と言います。
ブログは誰でも簡単にWebサイトを運営できる仕組みとして初心者にもおすすめです。
特にサイトの完成形を決めずに記事を投稿し続ける運営スタイルです。
サイトアフィリエイト
Webサイトを作ってアフィリエイトを行うことを「サイトアフィリエイト」と言います。
記事を継続して投稿し続けるブログとは違い、ほとんどの場合、サイト構成の完成形が決まっているものを指します。
テーマを1つに絞り、検索キーワードを調査/分析しつつサイト構成を決め、完成に向けてサイトを作っていきます。
SNSアフィリエイト
InstagramやTwitterなどのSNSを使ってアフィリエイトを行うことを「SNSアフィリエイト」と言います。
GoogleやYahoo!などの検索エンジンに集客を依存しがちなサイトアフィリエイトやブログアフィリエイトと違い、
検索アルゴリズム（検索順位を決めるルール）が変動するリスクにさらされないというメリットがあります。
動画アフィリエイト
新しいアフィリエイトの形として注目されているのがYouTubeなどの動画サービスを使った「動画アフィリエイト」です。
動画サービスは今後しばらくは視聴者も増え続けることが予想されますので、まだまだ伸びしろのあるビジネスと言えます。
その他のアフィリエイト
ASPアフィリエイト
前述で説明したASPサービスを使った一般的なアフィリエイトが「ASPアフィリエイト」です。
ASPにはA8.netやアクセストレード、もしも、アフィリエイトBなどたくさんのサービスが存在します。
物販アフィリエイト
Amazonアソシエイトや楽天アフィリエイトなどの大型ECサイトのアフィリエイトサービスを利用したものが「物販アフィリエイト」です。
アドセンス（Google広告）
アドセンス（現Google広告）は、Googleが運営するクリック報酬型（広告がクリックされることで収益が発生する仕組み）の広告サービスです。
一般的なアフィリエイトと区別されることが多いですが、ここではクリックという成果に対して報酬が支払われるという意味でアフィリエイトの一種とします。
PPCアフィリエイト
PPCとはクリックに対して費用が発生する広告の総称です。
主にリスティング広告を指しますが、SNS広告やバナー広告も含めることも多いですね。
つまりはリスティングなどの広告を使ったアフィリエイトのことを「PPCアフィリエイト」です。
オプトインアフィリエイト
あなたのサイトやブログ、メルマガなどを通じて読者のメールアドレスを収集し、
そのメールアドレスを他の事業者などに売って収益を上げることを「オプトインアフィリエイト」と言います。
現在オプトインアフィリエイトは下火ですのでおすすめはしません。
トレンドアフィリエイト
最新ニュースや時事ネタを記事にしてアクセスを集めるアフィリエイトの手法のことを「トレンドアフィリエイト」と言います。
出会い系アフィリエイト
出会い系商材（男女のマッチングサービス）を専門に取り扱うアフィリエイトのことを「出会い系アフィリエイト」と言います。
メルマガアフィリエイト
収集したメールアドレスを使い、メルマガにてアフィリエイトを行う方法のことを「メルマガアフィリエイト」と言います。
最近ではLINE＠などのSNSを使った方法もあります。
アフィリエイトの始め方
今回は「アフィリエイトとは何か？」「アフィリエイトはどんな仕組みのビジネスか？」を中心にお話しさせていただきました。
本編中でもご紹介したように、アフィリエイトは（決して簡単ではないものの）誰でも大きく稼げる可能性のあるおすすめの個人ビジネスです。
