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企業のYouTube活用! メリットからノウハウ・事例まで

  

YouTubeを視聴することは、日常生活の一部といえるほど浸透しつつあります。このトレンドは企業にとっても大きな影響があり、企業がYouTubeを活用する必要性が高まっています。

今回は、企業がYouTubeを活用すべき理由から実際に運用するためのノウハウ、実際にYouTubeを活用している事例をご紹介します。

 

 ■目次

  1. なぜ企業がYouTubeチャンネルを開設し、活用するべきなのか
  2. 企業のYouTubeチャンネル活用のポイント
  3. YouTube活用のKPIは?
  4. YouTubeアナリティクスの見方
  5. YouTubeチャンネルを活用している企業の事例
  6. まとめ

1.なぜ企業がYouTubeを活用すべきなのか

企業がYouTubeを活用する重要性は高まっています。ここでは、なぜYouTubeを活用すべきなのか、4つの理由をご紹介します。

利用者数・層が広がっている

全世界で見ても日本に限って見ても、YouTubeの視聴時間は増え続けています。日本では若者(10~20代)の視聴時間の伸びが顕著であり、総務省の2016年の統計では、休日にはSNSに次いで時間を費やすものまでに増加しています。

とはいえ、YouTubeは若者だけのものではありません。視聴者のデモグラフィックを見ると、比較的老若男女のバランスがよいという特徴があります。そのため、企業がYouTubeを活用できれば幅広い層にアプローチできる可能性があるのです。

動画コンテンツのハブになる

企業のマーケティングにおける動画の重要性も高まっています。実際に動画コンテンツをマーケティングに活用する企業も増えています。動画はWebサイトや各種SNSなどさまざまな場所に掲載できますが、YouTubeに企業のチャンネルを設けて集約しておくと、チャンネルを動画コンテンツのハブとして使えます。製作した動画をあらゆるチャネルに展開したり、過去の動画を蓄積したりできます。

データのコンテンツ改善ができる

これまでの企業のマーケティングにおいて、TVCMは「広告の王様」と呼ばれ、花形の存在でした。

しかしTVCMは多くの人にアプローチが可能で注目を集めやすい反面、効果測定がしにくいというデメリットがあります。Webマーケティングでは動画の視聴状況、視聴した人の属性などがデータとして分析され、蓄積されます。これにより明確な効果測定やPDCAが可能となり、効果的なマーケティングが可能になるのです。

ユーザーの検索行動がGoogleからYouTubeに移行している

これまで、ユーザーが欲しい商品や気になった商品を検索する場といえばGoogleが一般的でした。

しかし、CA Young Labの調査によると、10代の6割が動画を商品購入の参考にすると回答し、サイバーバズが30代の女性を対象に行った調査では、気になった商品やサービスをYouTubeで検索したことがあるユーザーは4割という結果が得られました。この結果からも企業がYouTubeを活用する必要性があるといえます。

 

2.企業のYouTube活用ポイント

それでは、企業がYouTubeチャンネルを解説する際にはどんなことに注意すればよいのでしょうか。ここではそのポイントをお伝えします。

コンセプトや目的を明確にする

まずはYouTubeチャンネルをどのような目的で、どのように活用していくのかを定めましょう。漠然と動画を作ってアップしていくのでは、ほしい効果は得られません。目的を持ち、それを達成するためにはどのような企画・コンテンツが必要なのかを考えましょう。

発信したい情報ではなく、ユーザーに求められる情報を提供する

企業のYouTubeチャンネルだからといって、企業が発信したい情報ばかりを配信するのは絶対にNG。情報として有益なもの、エンタメ性があり楽しめるものなど、ユーザーが見る価値があるものを提供したほうが、長い目で見てファンから愛され、効果を得られます。

YouTubeで見られる動画の特徴を押さえる

企業のYouTubeチャンネルにありがちなのが、単なるCM動画置き場にしてしまうこと。

しかし、TVCMとYouTubeで見られる動画は作法が違います。たくさんの人にYouTubeで動画を見てもらうためには、関連動画に表示されるようなタイトル付けや一目で内容が伝わるようなサムネイル、動画冒頭で離脱されないための引き込みなど、YouTubeならではポイントがあります。CM動画をアップしておくのは悪くないですが、しっかりとYouTubeに最適化した動画も作成していきましょう。

3.YouTubeマーケティング指標は?

先ほど、Webマーケティングでは明確な効果測定が可能になるとお伝えしました。それでは、YouTubeマーケティングに活用する際にはどのような指標を見ればよいのでしょうか。KPIとして使われる数字とその定義をご紹介します。

必ず見るべき指標

視聴回数

最もわかりやすい指標になるのが視聴回数です。そして広告表示回数にほぼ一致するので、広告費収入の目安に二も鳴るのです。

再生時間

どれくらい再生されたか、言い方を変えればどの時点で脱落されたのかも重要です。再生時間が短い場合、動画の内容を改善する必要がある可能性が高いです。この指標は、YouTube検索の順位や表示頻度に影響を及ぼします。

チャンネル登録者数

チャンネル登録者は、そのチャンネルの動画を継続的に視聴したいと考えていると捉えることができます。ある程度動画の再生回数が伸びるようになってきたら、チャンネル登録者数も指標のひとつとして取り入れてもいいでしょう。

表示回数

YouTube視聴者に動画が表示された回数のことです。YouTubeSEOなどの成果指標になります。

インプレッションのクリック率

動画がユーザーの目に触れて(=インプレッション)から、実際に視聴される率を「インプレッションのクリック率」と呼びます。サムネイルやタイトルの魅力が影響する指標です。

有料サブスクリプション登録者数

2018年11月より、YouTubeは「YouTube Premium」を開始しました。このプログラムは、ユーザーがYouTubeを広告なし・オフライン再生といった便利な環境で楽しめるといったメリットのほかに、オリジナルの映像作品を無制限に楽しめるサブスクリプションサービスです。このサービスに加入しているユーザーは、YouTubeのヘビーユーザーであると推測されます。

視聴者維持率

その動画がどれほど長く視聴時間を保てたのか示す指標です。YouTubeのレポートではチャンネル内の全動画の平均視聴時間や、YouTube上にある類似した動画の平均値と比較した相対的な視聴者維持率など詳細に教えてくれます。

4.YouTubeアナリティクスの見方

 

概要

最初は「概要」の画面が表示されています。ここでは総再生時間(前の期間と比較したチャンネルの総再生時間)、視聴回数(前の期間と比較したチャンネルの視聴回数)、チャンネル登録者(前の期間と比較したチャンネル登録者数の変化)といったデータを見ることができます。

視聴者へのリーチ

このページでは表示回数、インプレッションのクリック数、視聴回数、ユニーク視聴数といったデータを見ることができます。

視聴者の関心度

このページでは、総再生時間、平均視聴時間を確認できます。

視聴者の獲得

このページでは、ユニーク視聴者数(選択した期間内に自分のコンテンツを視聴した推定ユーザー数)、視聴者あたりの平均再生回数(期間内における、視聴者あたりのチャンネルの平均再生回数)、チャンネル登録者(前の期間と比較したチャンネル登録者数の変化)を見ることができます。

5.YouTubeチャンネル事例

ここでは、実際にYouTubeチャンネルを活用している企業の事例を紹介します。

事例1:マネーの亀【野村證券株式会社】

 

 

瀬戸弘司、カリスマブラザーズといったYouTuberを起用し、株式用語や資産運用をわかりやすく解説する動画を投稿しています。

 

 

事例2:耳そうじサロン eariss【イアリス】

 

 

耳掃除の動画はYouTube内で人気のコンテンツです。このYouTubeチャンネルは耳そうじサロンのアカウントですが、宣伝をするのではなく、耳掃除動画のみを提供しており、動画を楽しんだ視聴者が「こんなお店があるんだ」と興味を持つ仕組みになっています。潜在顧客にアプローチしている良い例です。

事例3:ザ・ホワイトデンタルクリニック

 

 

この歯科クリニックのチャンネルでは、実際の施述の様子を見ることができます。また、無料カウンセリングなど、このクリニックのアピールポイントも動画で分かります。
チャンネル登録者は3万人を超えており、潜在顧客をこれだけ抱えている歯科医院はなかなかありません。そして、この動画コンテンツは、一度作ってしまえば歯科医院のHPやSNSに掲載することができるので、総合的なWebプロモーションを実施する上でも便利です。

事例4:葬儀葬式ch有限会社佐藤葬祭

 

 

このチャンネルの大きな特徴は、葬儀屋オーナーがライブ配信でユーザーの質問に答えている点です。動画で所作や言葉遣いなどの細かい部分が見えるため、HPだけでは分かりにくいオーナーの誠実さがダイレクトに伝わります。葬儀会社はいざという時に潜在顧客から選んでもらうために、潜在顧客と信頼関係を気付くことが重要です。その方法としてYouTubeを活用しているよい例といえるでしょう。

6.まとめ

現在、YouTube動画共有サイトとして世界最大のユーザー数を擁しています。そのため、うまく活用すれば国内外の多くの潜在顧客へアプローチできます。自社ブランドやサービスが認知されないというお悩みを抱えている方は、ぜひYouTubeを活用してみてはいかがでしょうか。